形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法。
なお、主な耐用年数は以下の通りです。
建物 31～50年
工具、器具及び備品 2～ 6年
(2) 無形固定資産
定額法
ただし、市場販売目的のソフトウエアについては販売可能有効期間における見込販売数量に基づく方法、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。2014/06/30 9:03

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益

	前連結会計年度(自平成24年 4月 1日至平成25年 3月31日)	当連結会計年度(自平成25年 4月 1日至平成26年 3月31日)
土地	15,759	877
ソフトウエア	7	216
合計	51,847	121,938

2014/06/30 9:03

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4.固定資産除売却損

	前連結会計年度(自平成24年 4月 1日至平成25年 3月31日)	当連結会計年度(自平成25年 4月 1日至平成26年 3月31日)
土地	7,452	141,624
ソフトウエア	1,113	13,672
その他	3,189	819

2014/06/30 9:03

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
………………主として定率法
ただし、当社及び国内連結子会社が平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法。
なお、主な耐用年数は以下の通りです。
建物及び構築物 31～50年
工具、器具及び備品 2～ 6年
② 無形固定資産(のれんを除く)
………………主として定額法
ただし、当社及び国内連結子会社が所有する市場販売目的のソフトウエアについては販売可能有効期間における見込販売数量に基づく方法、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
③ リース資産
………………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。2014/06/30 9:03

#5 関係会社整理損に関する注記

当社グループは、処分予定資産については個別の物件ごとにグルーピングを行っています。当連結会計年度において、連結子会社であるRoland Europe S.p.A.は、平成25年11月21日付けで解散及び清算を決議し、現在清算手続き中です。これにより、所有している固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失の「関係会社整理損」に計上しています。その内訳は、建物及び構築物344,397千円、機械装置及び運搬具5,148千円、工具、器具及び備品61,721千円、土地108,688千円、ソフトウエア7,773千円、その他の無形固定資産10,399千円です。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定し、正味売却価額は処分見込価額により算定しています。

2014/06/30 9:03