#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法
但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/05/28 16:02
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 工具、器具及び備品金型 348百万円
ソフトウエア業務使用目的 490百万円
製品開発目的 797百万円
2015/05/28 16:02
#3 減損損失に関する注記（連結）: 産業用事業において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込であるグループ単位については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
舶用事業の製品開発目的のソフトウエアにおいて、見込販売収益が著しく悪化したものについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、その価額は売却見込額及び固定資産税評価額を基に算定しております。
2015/05/28 16:02
#4 設備投資等の概要: (4)全社共通
業務目的のソフトウエアを中心に4億7千4百万円の設備投資を実施いたしました。
2015/05/28 16:02
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
主として定率法
②無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/05/28 16:02