古野電気(6814)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年2月29日
- 34億3200万
- 2017年2月28日 +31.99%
- 45億3000万
- 2018年2月28日 +3.36%
- 46億8200万
- 2019年2月28日 -17.92%
- 38億4300万
- 2020年2月29日 -4.66%
- 36億6400万
- 2021年2月28日 +1.42%
- 37億1600万
- 2022年2月28日 -7.53%
- 34億3600万
- 2023年2月28日 -9.17%
- 31億2100万
- 2024年2月29日 +19.16%
- 37億1900万
- 2025年2月28日 +33.88%
- 49億7900万
- 2026年2月28日 +14.28%
- 56億9000万
個別
- 2009年2月28日
- 8億2400万
- 2010年2月28日 -10.32%
- 7億3900万
- 2011年2月28日 +42.63%
- 10億5400万
- 2012年2月29日 +33.3%
- 14億500万
- 2013年2月28日 +103.56%
- 28億6000万
- 2014年2月28日 -0.24%
- 28億5300万
- 2015年2月28日 +3.89%
- 29億6400万
- 2016年2月29日 +7.02%
- 31億7200万
- 2017年2月28日 +33.45%
- 42億3300万
- 2018年2月28日 +1.8%
- 43億900万
- 2019年2月28日 -20.96%
- 34億600万
- 2020年2月29日 -6.19%
- 31億9500万
- 2021年2月28日 -0.13%
- 31億9100万
- 2022年2月28日 -9.78%
- 28億7900万
- 2023年2月28日 -8.96%
- 26億2100万
- 2024年2月29日 +10.19%
- 28億8800万
- 2025年2月28日 +49.17%
- 43億800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法2025/05/22 15:30
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2025/05/22 15:30
3 当期減少額の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。のれん 事業譲受 1,174百万円 ソフトウエア 業務使用目的 1,204百万円 製品開発目的 1,355百万円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)2025/05/22 15:30
当社グループは、原則として継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(会社別、事業部別)を単位としてグルーピングを行っております。用途 場所 種類 減損損失(百万円) 産業用事業の製造装備(当社) 兵庫県西宮市 有形固定資産その他 5 ソフトウエア 2 合計 12
舶用事業及び産業用事業において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みであるグループ単位については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は前連結会計年度末と比較して53億2千万円増加し、916億5百万円となりました。これは主に、現金及び預金が43億2千7百万円増加したことによるものであります。2025/05/22 15:30
固定資産は前連結会計年度末と比較して37億8千9百万円増加し、319億1千3百万円となりました。これは主に、その他有形固定資産が10億8百万円及びソフトウエアが12億5千9百万円、それぞれ増加したことによるものであります。
以上の結果、当連結会計年度末の資産合計は前連結会計年度末と比較して91億1千万円増加し、1,235億1千9百万円となりました。 - #5 設備投資等の概要
- (1)舶用事業2025/05/22 15:30
生産効率化のための工具器具備品、販売目的のソフトウエア(機器組込みソフトウエア)及び業務目的のソフトウエアを中心に3,857百万円の設備投資を実施いたしました。
なお、重要な設備の除却又は売却はありません。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2025/05/22 15:30
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3 引当金の計上基準