有価証券報告書-第73期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	3年～47年
機械及び装置	5年～12年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しています。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。