有価証券報告書-第66期(2022/04/01-2023/03/31)
(2)戦略
当社を含むグループ各社が、責任ある企業の一員として持続可能な社会の実現に向け継続的に貢献していくとともに、社会環境の変化に適時適切に対応し、グループ各社の企業価値を中長期にわたって持続的に向上させていくことを目的とし、サステナビリティ委員会での協議の後、当社取締役会にて、環境・社会・企業統治の3つの領域を重要課題(マテリアリティ)とする「サステナビリティに関する基本方針」を定めております。特定された重要課題を軸に、当社グループの属する自動車業界全体が重要課題として認識している「脱炭素社会(カーボンニュートラル)」の実現へ向けて、TCFD等の枠組みに準じたCDP(*)(Carbon Disclosure Project)に参加する等、当社グループの事業活動が及ぼす環境への影響度の把握、課題の抽出及び中長期的な収益等に与える影響等について必要なデータの収集と分析、またその開示方法も含め、中長期的な課題として分析検討しております。
また、会社業務の円滑な運営を図るため、職場における社員の安全の確保に努めております。職場環境及び作業
条件からくる健康障害防止、健康の保持促進を図るとともに、快適な職場環境の形成を促進するための体制を確立
しております。
さらに、社内の人材を貴重な「人的資本」と捉え、社内外の環境変化に対処し自らの知識・技能を高め能力向上
を目指すため、継続的に人材育成に努めております。具体的には、教育・訓練の種類・目的・対象となる階層を
「教育体系図」に定め、主に①階層教育、②新規配属時教育、③専門教育、④自己啓発教育、⑤資格取得教育、⑥
その他必要な教育を実施しております。
*CDP:国際的な環境NPO団体が運営する開示システムプロジェクト
当社を含むグループ各社が、責任ある企業の一員として持続可能な社会の実現に向け継続的に貢献していくとともに、社会環境の変化に適時適切に対応し、グループ各社の企業価値を中長期にわたって持続的に向上させていくことを目的とし、サステナビリティ委員会での協議の後、当社取締役会にて、環境・社会・企業統治の3つの領域を重要課題(マテリアリティ)とする「サステナビリティに関する基本方針」を定めております。特定された重要課題を軸に、当社グループの属する自動車業界全体が重要課題として認識している「脱炭素社会(カーボンニュートラル)」の実現へ向けて、TCFD等の枠組みに準じたCDP(*)(Carbon Disclosure Project)に参加する等、当社グループの事業活動が及ぼす環境への影響度の把握、課題の抽出及び中長期的な収益等に与える影響等について必要なデータの収集と分析、またその開示方法も含め、中長期的な課題として分析検討しております。
また、会社業務の円滑な運営を図るため、職場における社員の安全の確保に努めております。職場環境及び作業
条件からくる健康障害防止、健康の保持促進を図るとともに、快適な職場環境の形成を促進するための体制を確立
しております。
さらに、社内の人材を貴重な「人的資本」と捉え、社内外の環境変化に対処し自らの知識・技能を高め能力向上
を目指すため、継続的に人材育成に努めております。具体的には、教育・訓練の種類・目的・対象となる階層を
「教育体系図」に定め、主に①階層教育、②新規配属時教育、③専門教育、④自己啓発教育、⑤資格取得教育、⑥
その他必要な教育を実施しております。
*CDP:国際的な環境NPO団体が運営する開示システムプロジェクト