大井電気(6822)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 16億2791万
- 2010年3月31日 -28.36%
- 11億6618万
- 2010年12月31日 +165.47%
- 30億9585万
- 2011年3月31日 -28.1%
- 22億2596万
- 2011年6月30日 -3.05%
- 21億5810万
- 2011年9月30日 +6.28%
- 22億9359万
- 2011年12月31日 +23.98%
- 28億4355万
- 2012年3月31日 -46.47%
- 15億2220万
- 2012年6月30日 +32.78%
- 20億2119万
- 2012年9月30日 +15.06%
- 23億2562万
- 2012年12月31日 +18.74%
- 27億6136万
- 2013年3月31日 -51.93%
- 13億2729万
- 2013年6月30日 +51.71%
- 20億1367万
- 2013年9月30日 +33.86%
- 26億9544万
- 2013年12月31日 +13.93%
- 30億7097万
- 2014年3月31日 -45.87%
- 16億6229万
- 2014年6月30日 +38.07%
- 22億9509万
- 2014年9月30日 +19.02%
- 27億3173万
- 2014年12月31日 +28.59%
- 35億1268万
- 2015年3月31日 -17.22%
- 29億775万
- 2015年6月30日 +21.95%
- 35億4606万
- 2015年9月30日 +14.81%
- 40億7124万
- 2015年12月31日 +14.57%
- 46億6428万
- 2016年3月31日 -46.44%
- 24億9827万
- 2016年6月30日 +2.13%
- 25億5158万
- 2016年9月30日 +28.64%
- 32億8225万
- 2016年12月31日 -1.23%
- 32億4179万
- 2017年3月31日 -42.73%
- 18億5646万
- 2017年6月30日 +57.97%
- 29億3257万
- 2017年9月30日 +8.9%
- 31億9362万
- 2017年12月31日 +20.92%
- 38億6183万
- 2018年3月31日 -44.74%
- 21億3420万
- 2018年6月30日 +46.09%
- 31億1780万
- 2018年9月30日 +32.04%
- 41億1672万
- 2018年12月31日 +4.58%
- 43億542万
- 2019年3月31日 -35.78%
- 27億6510万
- 2019年6月30日 +37.35%
- 37億9788万
- 2019年9月30日 +25.31%
- 47億5925万
- 2019年12月31日 +24.63%
- 59億3128万
- 2020年3月31日 -26.63%
- 43億5185万
- 2020年6月30日 +49.79%
- 65億1854万
- 2020年9月30日 +16.12%
- 75億6942万
- 2020年12月31日 -0.41%
- 75億3824万
- 2021年3月31日 -45.9%
- 40億7813万
- 2021年6月30日 +20.11%
- 48億9835万
- 2021年9月30日 +10.02%
- 53億8929万
- 2021年12月31日 +11.86%
- 60億2846万
- 2022年3月31日 -28.49%
- 43億1095万
- 2022年6月30日 +14.33%
- 49億2882万
- 2022年9月30日 +7.65%
- 53億607万
- 2022年12月31日 +13.85%
- 60億4071万
- 2023年3月31日 -20.9%
- 47億7800万
- 2023年6月30日 +26.69%
- 60億5336万
- 2023年9月30日 +5.41%
- 63億8073万
- 2023年12月31日 +2.42%
- 65億3496万
- 2024年3月31日 -37.33%
- 40億9535万
- 2024年6月30日 +38.83%
- 56億8575万
- 2024年9月30日 +7.97%
- 61億3885万
- 2024年12月31日 -3.61%
- 59億1699万
- 2025年3月31日 -30.84%
- 40億9224万
- 2025年6月30日 +55.48%
- 63億6247万
- 2025年9月30日 +7.79%
- 68億5788万
- 2025年12月31日 +11.08%
- 76億1783万
個別
- 2008年3月31日
- 14億6112万
- 2009年3月31日 -2.79%
- 14億2033万
- 2010年3月31日 -30.91%
- 9億8127万
- 2011年3月31日 +63.33%
- 16億273万
- 2012年3月31日 -8.25%
- 14億7045万
- 2013年3月31日 -15.16%
- 12億4753万
- 2014年3月31日 +23.21%
- 15億3712万
- 2015年3月31日 +82.85%
- 28億1064万
- 2016年3月31日 -14.59%
- 24億56万
- 2017年3月31日 -28.12%
- 17億2544万
- 2018年3月31日 +19.15%
- 20億5583万
- 2019年3月31日 +26.98%
- 26億1043万
- 2020年3月31日 +60.12%
- 41億7972万
- 2021年3月31日 -11.83%
- 36億8545万
- 2022年3月31日 +7.2%
- 39億5078万
- 2023年3月31日 +13.97%
- 45億262万
- 2024年3月31日 -17.33%
- 37億2215万
- 2025年3月31日 -0.92%
- 36億8798万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② 棚卸資産
商品及び製品、原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品、貯蔵品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/23 13:58 - #2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※5 損失が見込まれる工事契約に係る棚卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる工事契約に係る棚卸資産のうち、工事損失引当金に対応する額は次のとおりであります。2025/06/23 13:58
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 仕掛品 315,146千円 358,708千円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/06/23 13:58
仕掛品、貯蔵品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/23 13:58
(注) 前事業年度における棚卸資産評価損447,564千円、当事業年度における棚卸資産評価損347,647千円は、収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、売上原価に含めております。前事業年度 当事業年度 材料 1,544,009 1,043,110 仕掛品 3,722,155 3,687,986 貯蔵品 13,194 13,315
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/23 13:58
(注)1.前連結会計年度には、当社の保有する棚卸資産5,912,286千円が含まれており、連結総資産の24.8%を占めております。当連結会計年度には、当社の保有する棚卸資産5,272,881千円が含まれており、連結総資産の22.3%を占めております。前連結会計年度 当連結会計年度 商品及び製品 710,568 631,445 仕掛品 4,095,354 4,092,246 原材料及び貯蔵品 1,611,587 1,119,511
2.前連結会計年度の棚卸資産評価損448,865千円は、収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、売上原価に含めており、当社の棚卸資産評価損は447,564千円となっております。当連結会計年度の棚卸資産評価損347,877千円は、収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、売上原価に含めており、当社の棚卸資産評価損は347,647千円となっております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/06/23 13:58
② 仕掛品、貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)