(収益認識関係)
顧客との契約から生じる収益を分解した情報
前第1四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年6月30日)
(1)地域別の内訳

					(単位:千円)
	報告セグメント				その他 (注)	合計
	映像 コンテンツ	映像制作 技術サービス	映像 システム	計
日本	4,102,486	5,408,776	2,752,360	12,263,623	6,239	12,269,862
北米	582	5,207,992	276,131	5,484,706	-	5,484,706
欧州	-	1,002,840	249,689	1,252,530	-	1,252,530
アジア	41,952	28,687	759,851	830,492	-	830,492
その他	-	-	22,866	22,866	-	22,866
顧客との契約から生じる収益	4,145,021	11,648,297	4,060,900	19,854,219	6,239	19,860,459
その他の収益	-	-	-	-	1,152	1,152
外部顧客への売上高	4,145,021	11,648,297	4,060,900	19,854,219	7,391	19,861,611

(2)収益の認識時期

					(単位:千円)
	報告セグメント				その他 (注)	合計
	映像 コンテンツ	映像制作 技術サービス	映像 システム	計
一時点で移転	4,102,421	9,858,316	3,379,666	17,340,404	5,231	17,345,636
一定期間にわたり移転	42,600	1,789,980	681,234	2,513,814	1,008	2,514,822
顧客との契約から生じる収益	4,145,021	11,648,297	4,060,900	19,854,219	6,239	19,860,459
その他の収益	-	-	-	-	1,152	1,152
外部顧客への売上高	4,145,021	11,648,297	4,060,900	19,854,219	7,391	19,861,611

(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、新規事業関連収入、不動産賃貸収入等であります。
当第1四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年6月30日)
(1)地域別の内訳

					(単位:千円)
	報告セグメント				その他 (注1)	合計
	映像 コンテンツ	映像制作 技術サービス	映像 システム	計
日本	5,312,668	5,455,662	2,479,958	13,248,289	1,043	13,249,332
北米	1,833,054	6,085,830	292,711	8,211,596	-	8,211,596
欧州	166	1,228,145	326,490	1,554,803	-	1,554,803
アジア	5,152	146,615	605,834	757,602	-	757,602
その他	-	-	20,324	20,324	-	20,324
顧客との契約から生じる収益	7,151,041	12,916,254	3,725,318	23,792,614	1,043	23,793,658
その他の収益(注2)	-	2,522	-	2,522	1,162	3,684
外部顧客への売上高	7,151,041	12,918,776	3,725,318	23,795,136	2,205	23,797,342

(2)収益の認識時期

					(単位:千円)
	報告セグメント				その他 (注1)	合計
	映像 コンテンツ	映像制作 技術サービス	映像 システム	計
一時点で移転	7,111,137	11,104,767	2,944,348	21,160,253	11	21,160,265
一定期間にわたり移転	39,903	1,811,487	780,969	2,632,361	1,032	2,633,393
顧客との契約から生じる収益	7,151,041	12,916,254	3,725,318	23,792,614	1,043	23,793,658
その他の収益(注2)	-	2,522	-	2,522	1,162	3,684
外部顧客への売上高	7,151,041	12,918,776	3,725,318	23,795,136	2,205	23,797,342

(注)1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、配当金収入、不動産賃貸収入等であります。
2.「その他の収益」には、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号 2007年3月30日)に基づく賃貸収入等が含まれております。
(報告セグメントの変更等に関する事項)
当第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を従来の「映像制作サービス」から「映像制作技術サービス」へ変更しております。当該名称変更が顧客との契約から生じる収益を分解した情報に与える影響はありません。
なお、前第1四半期連結累計期間の顧客との契約から生じる収益を分解した情報についても変更後の名称で記載しております。