横河電機(6841)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 測定器の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- -2億2500万
- 2013年6月30日 -95.56%
- -4億4000万
- 2013年9月30日
- 3億8300万
- 2014年3月31日 +165.8%
- 10億1800万
- 2014年6月30日 -99.31%
- 700万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 7億3600万
- 2014年12月31日 +55.84%
- 11億4700万
- 2015年3月31日 +41.67%
- 16億2500万
- 2015年9月30日 -35.63%
- 10億4600万
- 2015年12月31日 +68.07%
- 17億5800万
- 2016年3月31日 +35.89%
- 23億8900万
- 2016年9月30日 -74.22%
- 6億1600万
- 2016年12月31日 +54.87%
- 9億5400万
- 2017年3月31日 -5.87%
- 8億9800万
- 2017年9月30日 -11.69%
- 7億9300万
- 2017年12月31日 +104.41%
- 16億2100万
- 2018年3月31日 +56.26%
- 25億3300万
- 2018年9月30日 -69.76%
- 7億6600万
- 2018年12月31日 +69.58%
- 12億9900万
- 2019年3月31日 +49.27%
- 19億3900万
- 2019年9月30日 -67.25%
- 6億3500万
- 2019年12月31日 +139.69%
- 15億2200万
- 2020年3月31日 +7.62%
- 16億3800万
- 2020年9月30日 -72.89%
- 4億4400万
- 2020年12月31日 +140.54%
- 10億6800万
- 2021年3月31日 +7.58%
- 11億4900万
- 2021年9月30日 +43.6%
- 16億5000万
- 2021年12月31日 +60.42%
- 26億4700万
- 2022年3月31日 +29.17%
- 34億1900万
- 2022年9月30日 -53.32%
- 15億9600万
- 2022年12月31日 +75.19%
- 27億9600万
- 2023年3月31日 +65.67%
- 46億3200万
- 2023年9月30日 -4.32%
- 44億3200万
- 2023年12月31日 +60.63%
- 71億1900万
- 2024年3月31日 +14.31%
- 81億3800万
- 2024年9月30日 -64.07%
- 29億2400万
- 2025年3月31日 +112.82%
- 62億2300万
- 2025年9月30日 -51.86%
- 29億9600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 制御事業は、流量計、差圧・圧力伝送器、プロセス分析計等、現場のセンサから生産制御システム、プログラマブルコントローラ、工業用記録計等、生産性向上のための各種ソフトウエア、プラントのライフサイクルコストを最小化するサービスに至る総合的なソリューションを提供しています。2025/06/19 15:30
測定器事業は、波形測定器、光通信関連測定器、信号発生器、電力・温度・圧力測定器等を提供しています。
新事業他は、新事業他は、産業用IoT(IIoT)のハードウエア、ソフトウエア、クラウド環境を提供するソリューションビジネス等を行っています。 - #2 従業員の状況(連結)
- (1) 連結会社の状況2025/06/19 15:30
(注)1.従業員数は、就業人員を記載しています。2025年3月31日現在 制御事業 16,781 (2,110) 測定器事業 694 (143) 新事業他 195 (24)
2.臨時従業員数は、当連結会計年度の平均人員を( )外書で記載しており、契約社員等を含み、派遣社員等を除いています。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 経営環境2025/06/19 15:30
当社グループは、1915年の創立以来、計測、制御、情報の技術を軸に、最先端の製品やソリューションを産業界に提供し、社会の発展に貢献し続けています。また、社会課題・お客様のニーズを捉え、その主要製品・サービスの内容を変化させてきており、2024年度のセグメント別売上高比率は制御事業約94%、測定器事業約5%、新事業他約1%となっています。
主力事業の制御事業では、石油、ガス、化学、電力、鉄鋼、紙パルプ、医薬品、食品などの多様な業種展開により日本国内で高いシェアを有しています。さらに、日本での多様な業種展開により得られた知見やノウハウのもと、アップストリーム、ダウンストリームを中心に、中東、中国、アセアン諸国などの資源国や新興国で高いシェアを有しています。なお、2024年度の海外売上高比率は約74%となっています。現地に根付いたグローバルな事業展開を始めてからの約60年で、競合他社に比べ偏りがない地域構成を実現してきており、世界中で4万件以上のプロジェクトを手掛けてきた豊富な納入実績があることも特徴です。豊富な納入実績を活用することで、お客様の既設のプラント設備の生産性向上につながる運用や、保守の効率化に向けたソリューションの比重を高め、あらゆる外部環境の変化にも耐えられるレジリエンス(変化に柔軟に対応できる適応力・回復力)を高めてきています。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業利益 775億82百万円 (前期比 8.3% 59億15百万円増)2025/06/19 15:30
<測定器事業>売上高 299億46百万円 (前期比 △5.9% △18億70百万円減)
営業利益 62億23百万円 (前期比 △23.5% △19億15百万円減)