- 6841
- 2026/09/11
- 時価
- 1兆1748億円
- PER 予
- 19.57倍
- 2010年以降
- 赤字-43.26倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.26倍
- 2010年以降
- 0.68-3.09倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.01%
- ROE 予
- 11.56%
- ROA 予
- 7.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
横河電機(6841)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 145億1100万
- 2009年3月31日 -39.07%
- 88億4100万
- 2010年3月31日 +17.71%
- 104億700万
- 2010年12月31日 -51.69%
- 50億2800万
- 2011年3月31日 +129.24%
- 115億2600万
- 2011年6月30日 -68.72%
- 36億500万
- 2011年9月30日 +196.98%
- 107億600万
- 2011年12月31日 -32.2%
- 72億5900万
- 2012年3月31日 +106.23%
- 149億7000万
- 2012年6月30日 -72.21%
- 41億6000万
- 2012年9月30日 +135.82%
- 98億1000万
- 2012年12月31日 -41.98%
- 56億9200万
- 2013年3月31日 +126.51%
- 128億9300万
- 2013年6月30日 -65.52%
- 44億4500万
- 2013年9月30日 +114.78%
- 95億4700万
- 2013年12月31日 -35.15%
- 61億9100万
- 2014年3月31日 +117.75%
- 134億8100万
- 2014年6月30日 -70.28%
- 40億700万
- 2014年9月30日 +122.74%
- 89億2500万
- 2014年12月31日 -23.81%
- 68億
- 2015年3月31日 +125.16%
- 153億1100万
- 2015年6月30日 -53.25%
- 71億5800万
- 2015年9月30日 +65.05%
- 118億1400万
- 2015年12月31日 -20.64%
- 93億7600万
- 2016年3月31日 +80.75%
- 169億4700万
- 2016年6月30日 -54.56%
- 77億100万
- 2016年9月30日 +63.11%
- 125億6100万
- 2016年12月31日 -25.02%
- 94億1800万
- 2017年3月31日 +55.29%
- 146億2500万
- 2017年6月30日 -47.08%
- 77億3900万
- 2017年9月30日 +66.74%
- 129億400万
- 2017年12月31日 -21.54%
- 101億2400万
- 2018年3月31日 +46.1%
- 147億9100万
- 2018年6月30日 -46.18%
- 79億6100万
- 2018年9月30日 +64.59%
- 131億300万
- 2018年12月31日 -24.25%
- 99億2500万
- 2019年3月31日 +56.55%
- 155億3800万
- 2019年6月30日 -52.3%
- 74億1100万
- 2019年9月30日 +69.49%
- 125億6100万
- 2019年12月31日 -21.3%
- 98億8600万
- 2020年3月31日 +58.7%
- 156億8900万
- 2020年6月30日 -48.67%
- 80億5300万
- 2020年9月30日 +66.16%
- 133億8100万
- 2020年12月31日 -26.36%
- 98億5400万
- 2021年3月31日 +64.68%
- 162億2800万
- 2021年6月30日 -45.48%
- 88億4800万
- 2021年9月30日 +56.45%
- 138億4300万
- 2021年12月31日 -20.57%
- 109億9500万
- 2022年3月31日 +55.77%
- 171億2700万
- 2022年6月30日 -44.63%
- 94億8400万
- 2022年9月30日 +57.2%
- 149億900万
- 2022年12月31日 -9.78%
- 134億5100万
- 2023年3月31日 +54.46%
- 207億7600万
- 2023年6月30日 -42.06%
- 120億3800万
- 2023年9月30日 +47.7%
- 177億8000万
- 2023年12月31日 -15.37%
- 150億4700万
- 2024年3月31日 +56.44%
- 235億3900万
- 2024年6月30日 -42.56%
- 135億2000万
- 2024年9月30日 +31.76%
- 178億1400万
- 2024年12月31日 -11.86%
- 157億200万
- 2025年3月31日 +43.46%
- 225億2600万
- 2025年9月30日 -18.54%
- 183億4900万
- 2025年12月31日 -11.1%
- 163億1300万
- 2026年3月31日 +45.82%
- 237億8800万
- 2026年6月30日 -42.73%
- 136億2400万
個別
- 2008年3月31日
- 87億4900万
- 2009年3月31日 -60.89%
- 34億2200万
- 2010年3月31日 +43.51%
- 49億1100万
- 2011年3月31日 +11.36%
- 54億6900万
- 2012年3月31日 +40.99%
- 77億1100万
- 2013年3月31日 -25.02%
- 57億8200万
- 2014年3月31日 -35.97%
- 37億200万
- 2015年3月31日 +5.24%
- 38億9600万
- 2016年3月31日 +57.85%
- 61億5000万
- 2017年3月31日 -33.27%
- 41億400万
- 2018年3月31日 +0.1%
- 41億800万
- 2019年3月31日 -1.46%
- 40億4800万
- 2020年3月31日 +2%
- 41億2900万
- 2021年3月31日 -7.24%
- 38億3000万
- 2022年3月31日 -1.54%
- 37億7100万
- 2023年3月31日 +9.41%
- 41億2600万
- 2024年3月31日 +6.59%
- 43億9800万
- 2025年3月31日 -9.57%
- 39億7700万
- 2026年3月31日 -3.39%
- 38億4200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりです。2026/06/18 15:31
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 4,447 4,734 賞与引当金繰入額 9,826 10,468 貸倒引当金繰入額 △572 1,364 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法によっています。2026/06/18 15:31 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/18 15:31
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 3,822 12,318 3,761 12,379 賞与引当金 3,977 3,842 3,977 3,842 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 15:31
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 1,172 3,882 賞与引当金 1,218 1,211 棚卸資産評価損 845 835
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 15:31
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 3,436百万円 3,587百万円 棚卸資産評価損否認 1,760 1,871
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 持分法適用の関連会社数 4社
主要な会社名
横河レンタ・リース㈱
Semantum Oyの株式を取得したことにより、新たに持分法適用の範囲に含めています。
② 持分法適用会社のうち、決算日が連結決算日と異なる一部の会社については、連結決算日現在で実施した仮決算に基づく財務諸表を使用しています。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項
連結子会社のうち横河電機(蘇州)有限公司他18社については、決算日は12月31日です。
連結財務諸表作成に当たって、これらの会社については、連結決算日現在で実施した仮決算に基づく財務諸表を使用しています。
4.会計方針に関する事項
① 重要な資産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法によっています。
評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定しています。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法によっています。2026/06/18 15:31 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しています。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しています。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法によっています。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっています。2026/06/18 15:31