ニチコン(6996)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 12億7700万
- 2009年3月31日
- -145億6500万
- 2009年12月31日
- -52億1400万
- 2010年3月31日 -15.84%
- -60億4000万
- 2010年6月30日
- 4億300万
- 2010年9月30日 +40.94%
- 5億6800万
- 2010年12月31日 +145.77%
- 13億9600万
- 2011年3月31日 +87.54%
- 26億1800万
- 2011年6月30日 -52.37%
- 12億4700万
- 2011年9月30日 -18.93%
- 10億1100万
- 2011年12月31日 -90.6%
- 9500万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 11億5700万
- 2012年6月30日 -58.69%
- 4億7800万
- 2012年9月30日
- -12億5300万
- 2012年12月31日
- -10億3400万
- 2013年3月31日 -503.19%
- -62億3700万
- 2013年6月30日
- 10億5400万
- 2013年9月30日 +65.94%
- 17億4900万
- 2013年12月31日 +86.74%
- 32億6600万
- 2014年3月31日 -2.54%
- 31億8300万
- 2014年6月30日 -93.69%
- 2億100万
- 2014年9月30日 +817.91%
- 18億4500万
- 2014年12月31日 +103.04%
- 37億4600万
- 2015年3月31日 -39.72%
- 22億5800万
- 2016年9月30日 -57.97%
- 9億4900万
- 2017年3月31日 +176.4%
- 26億2300万
個別
- 2008年3月31日
- 22億4500万
- 2009年3月31日
- -127億800万
- 2010年3月31日
- -54億6800万
- 2011年3月31日
- 6300万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 15億7200万
- 2013年3月31日
- -34億4000万
- 2014年3月31日
- 38億8900万
- 2015年3月31日 +80.41%
- 70億1600万
- 2016年3月31日
- -31億1100万
- 2017年3月31日
- 5億700万
- 2018年3月31日
- -143億2000万
- 2019年3月31日
- -94億8100万
- 2020年3月31日
- 29億7100万
- 2021年3月31日 -65.5%
- 10億2500万
- 2022年3月31日 +532.29%
- 64億8100万
- 2023年3月31日 -5.14%
- 61億4800万
- 2024年3月31日 +91.56%
- 117億7700万
- 2025年3月31日 -12.8%
- 102億6900万
- 2026年3月31日 -46.42%
- 55億200万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 3.業績連動報酬の内容および額の決定に関する方針2026/06/26 13:15
当社の業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、親会社株主に帰属する当期純利益の一定の範囲内でその役割や短期および中長期での貢献度合いに応じた額を株主総会で決議された取締役の報酬限度額内において、指名・報酬委員会の答申を踏まえて決定し、毎年、一定の時期に支給するものとする。
4.基本報酬の額および業績連動報酬の額の取締役の個人別の報酬等の額に対する割合の決定に関する方針 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、世界情勢の不確実性に加えてエネルギー価格の高騰や金利上昇等による景気の下押しリスクが残るものの、雇用・所得環境の改善や、物価高対策を中心とする経済政策への期待感を背景に、緩やかな回復基調で推移しました。一方で、原材料価格の上昇や人手不足などにより、先行きは依然として不透明な状況が続きました。米国経済は、関税政策の影響による一部輸出関連の弱さが見られたものの、個人消費および雇用環境の底堅さにより、全体としては堅調に推移しました。中国経済は、内需の減速や不動産市場の低迷を背景に、景気低迷が続きました。欧州経済は、インフレ圧力の鈍化から緩やかな持ち直しの動きが見られましたが、地域間のばらつきが大きく、鉱工業分野を中心に総じて低調な推移となりました。2026/06/26 13:15
これらの結果、当連結会計年度の売上高は169,724百万円と前期比3.4%の減収となりました。また、利益につきましては、営業利益は6,456百万円と前期比24.1%の増益、経常利益は8,326百万円と前期比10.9%の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は6,310百万円と前期比7.4%の増益となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりです。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/26 13:15
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,644.33円 1,780.91円 1株当たり当期純利益 86.04円 93.97円
2.1株当たり当期純利益および算定上の基礎は、以下のとおりです。