有価証券報告書-第91期(2025/04/01-2026/03/31)
※7 減損損失
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を事業構造改革費用に計上しました。
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産について個別資産ごとにグルーピングを行っております。
前連結会計年度において、当社の連結子会社であるニチコン(マレーシア)センディリアン バハッドが保
有するコンデンサ事業の製造に係る固定資産の一部について、減損の兆候が認められたことから、当該固定資
産に係る回収可能性を検討した結果、回収可能価額まで減額し当該減少額を事業構造改革費用に計上しまし
た。また、当社の連結子会社であるニチコン大野株式会社、ニチコン岩手株式会社および尼吉康電子(宿遷)
有限公司が保有する一部の遊休資産についても帳簿価額を回収可能額まで減額し当該減少額を事業構造改革費
用に計上しました。なお、遊休資産に係る回収可能価額は、正味売却価額により算定しており、正味売却価額
は零円とみなしています。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を事業構造改革費用に計上しました。
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産について個別資産ごとにグルーピングを行っています。
当連結会計年度において、当社および連結子会社である尼吉康電子(宿遷)有限公司が保有するコンデンサ事業の製造に係る固定資産の一部について、減損の兆候が認められたことから、当該固定資産に係る回収可能性を検討した結果、回収可能価額まで減額し当該減少額を事業構造改革費用に計上しました。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値が見込まれないことから零として算定しています。
また、当社の連結子会社であるニチコン(マレーシア)センディリアン バハッドおよびニチコン エレクトロニクス(無錫)カンパニー リミテッドが保有するコンデンサ事業の製造に係る固定資産の一部の遊休資産についても帳簿価額を回収可能額まで減額し当該減少額を事業構造改革費用に計上しました。なお、遊休資産に係る回収可能価額は、正味売却価額により算定しており、正味売却価額を零円とみなしています。
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を事業構造改革費用に計上しました。
| 用 途 | 場 所 | 種 類 | 減 損 損 失 |
| 事業用資産 | マレーシア | 機械装置及び運搬具 | 1,358百万円 |
| 遊休資産 | 中国 | 機械装置及び運搬具 | 297百万円 |
| 遊休資産 | 日本 | 機械装置及び運搬具 | 164百万円 |
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産について個別資産ごとにグルーピングを行っております。
前連結会計年度において、当社の連結子会社であるニチコン(マレーシア)センディリアン バハッドが保
有するコンデンサ事業の製造に係る固定資産の一部について、減損の兆候が認められたことから、当該固定資
産に係る回収可能性を検討した結果、回収可能価額まで減額し当該減少額を事業構造改革費用に計上しまし
た。また、当社の連結子会社であるニチコン大野株式会社、ニチコン岩手株式会社および尼吉康電子(宿遷)
有限公司が保有する一部の遊休資産についても帳簿価額を回収可能額まで減額し当該減少額を事業構造改革費
用に計上しました。なお、遊休資産に係る回収可能価額は、正味売却価額により算定しており、正味売却価額
は零円とみなしています。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を事業構造改革費用に計上しました。
| 用 途 | 場 所 | 種 類 | 減 損 損 失 |
| 事業用資産 | 日本 | 機械装置及び運搬具他 | 448百万円 |
| 事業用資産、 遊休資産 | 中国 | 機械装置及び運搬具他 | 431百万円 |
| 遊休資産 | マレーシア | 機械装置及び運搬具他 | 78百万円 |
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産について個別資産ごとにグルーピングを行っています。
当連結会計年度において、当社および連結子会社である尼吉康電子(宿遷)有限公司が保有するコンデンサ事業の製造に係る固定資産の一部について、減損の兆候が認められたことから、当該固定資産に係る回収可能性を検討した結果、回収可能価額まで減額し当該減少額を事業構造改革費用に計上しました。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値が見込まれないことから零として算定しています。
また、当社の連結子会社であるニチコン(マレーシア)センディリアン バハッドおよびニチコン エレクトロニクス(無錫)カンパニー リミテッドが保有するコンデンサ事業の製造に係る固定資産の一部の遊休資産についても帳簿価額を回収可能額まで減額し当該減少額を事業構造改革費用に計上しました。なお、遊休資産に係る回収可能価額は、正味売却価額により算定しており、正味売却価額を零円とみなしています。