有価証券報告書-第96期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
期末決算日の市場価格等に基づく時価法 (評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産

a.商品及び製品	自動機械製品	:	個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
	機器商品及び製品	:	主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b.仕掛品		:	主に個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
c.原材料及び貯蔵品	原材料	:	主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
	貯蔵品	:	主に最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)