森尾電機(6647)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7600万
- 2009年3月31日 +6.58%
- 8100万
- 2010年3月31日 +58.02%
- 1億2800万
- 2011年3月31日 +1.56%
- 1億3000万
- 2016年3月31日 +13.85%
- 1億4800万
- 2017年3月31日 +0.68%
- 1億4900万
- 2018年3月31日 +1.34%
- 1億5100万
- 2019年3月31日 -3.31%
- 1億4600万
- 2020年3月31日 +3.36%
- 1億5090万
- 2021年3月31日 +7.36%
- 1億6200万
- 2022年3月31日 -2.49%
- 1億5796万
- 2023年3月31日 -2.48%
- 1億5405万
- 2024年3月31日 -1.92%
- 1億5109万
- 2025年3月31日 +16.04%
- 1億7532万
- 2026年3月31日 +14.92%
- 2億148万
個別
- 2008年3月31日
- 7600万
- 2009年3月31日 +6.58%
- 8100万
- 2010年3月31日 +58.02%
- 1億2800万
- 2011年3月31日 +1.56%
- 1億3000万
- 2012年3月31日 +4.62%
- 1億3600万
- 2013年3月31日 -11.76%
- 1億2000万
- 2014年3月31日 +10.83%
- 1億3300万
- 2015年3月31日 +6.77%
- 1億4200万
- 2016年3月31日 +4.23%
- 1億4800万
- 2017年3月31日 +0.68%
- 1億4900万
- 2018年3月31日 +1.34%
- 1億5100万
- 2019年3月31日 -4.64%
- 1億4400万
- 2020年3月31日 +3.47%
- 1億4900万
- 2021年3月31日 +7.38%
- 1億6000万
- 2022年3月31日 -2.5%
- 1億5600万
- 2023年3月31日 -2.56%
- 1億5200万
- 2024年3月31日 -1.97%
- 1億4900万
- 2025年3月31日 +16.78%
- 1億7400万
- 2026年3月31日 +14.94%
- 2億
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 12:54
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与 339,549 千円 344,830 千円 賞与引当金繰入額 64,063 千円 73,255 千円 役員賞与引当金繰入額 48,000 千円 48,000 千円 退職給付費用 14,961 千円 7,617 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品及び製品・仕掛品
個別法
b 原材料及び貯蔵品
総平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。2026/06/25 12:54 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 12:54
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 53,278千円 63,040千円 長期未払金 15,439千円 14,696千円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 12:54
(注) 1.評価性引当額が30,328千円減少しております。この減少の主な内容は、連結子会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が21,691千円減少したことに伴うものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 53,278千円 63,040千円 長期未払金 15,439千円 14,696千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法によっております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定しております。)
2. 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 商品及び製品・仕掛品
個別法2026/06/25 12:54