村田製作所(6981)の車両運搬具の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3900万
- 2009年3月31日 -17.95%
- 3200万
- 2010年3月31日 -18.75%
- 2600万
- 2011年3月31日 +42.31%
- 3700万
- 2012年3月31日 -10.81%
- 3300万
- 2013年3月31日 +18.18%
- 3900万
- 2014年3月31日 +30.77%
- 5100万
- 2015年3月31日 -33.33%
- 3400万
- 2016年3月31日 -5.88%
- 3200万
- 2017年3月31日 +34.38%
- 4300万
- 2018年3月31日 +23.26%
- 5300万
- 2019年3月31日 +60.38%
- 8500万
- 2020年3月31日 +69.41%
- 1億4400万
- 2021年3月31日 +10.42%
- 1億5900万
- 2022年3月31日 +23.9%
- 1億9700万
- 2023年3月31日 -10.66%
- 1億7600万
- 2024年3月31日 -23.3%
- 1億3500万
- 2025年3月31日 -8.15%
- 1億2400万
有報情報
- #1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 国庫補助金等により取得した固定資産から直接減額している圧縮記帳累計額は次のとおりであります。2025/06/24 15:48
前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 機械及び装置 263 87 車両運搬具 0 0 工具、器具及び備品 21 20 - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループは、契約開始時に契約にリースが含まれているか否かを判定しております。当社グループは、工場及び倉庫、営業所、従業員社宅、車両、土地等をリースにより賃借しております。一部のリース契約には、リース期間の延長または解約オプションが含まれております。当社グループは、延長オプションを行使することが合理的に確実である場合、または解約オプションを行使しないことが合理的に確実である場合、オプションの対象期間を考慮しリース期間を決定しております。2025/06/24 15:48
当社グループのリース契約には、重要な残価保証またはリース契約により課される重要な制限または契約条項はありません。一部のリース契約には、リース要素と非リース要素を含むものがあります。建物及び土地のリース契約についてはそれぞれを区分し、独立販売価格の比率に基づき契約対価を按分しております。ただし、機械装置、工具器具備品及び車両運搬具のリース契約については、リース要素と非リース要素を区分しない実務上の便法を適用しております。
リースに係る損益及びキャッシュ・アウトフローは以下のとおりであります。 - #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2025/06/24 15:48
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 64 機械装置、工具器具備品及び車両運搬具 25,144 12,307 建設仮勘定 24,393 9,533
減損損失のうち49,482百万円は、「デバイス・モジュール」セグメントを構成する、円筒形リチウムイオン二次電池の設備等について計上したものであります。 - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 建物及び構築物 10~50年2025/06/24 15:48
機械装置・工具器具備品及び車両運搬具 4~17年
なお、見積耐用年数、残存価額及び減価償却方法は、各年度末に見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しております。