有価証券報告書-第83期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
(会計方針の変更)
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社は、有形固定資産の減価償却方法として、定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更いたしました。中期経営計画のもと、成長事業への大規模な設備投資の実行を契機として有形固定資産の使用実態を見直した結果、今後は有形固定資産の安定的な稼働が見込まれ、定額法による減価償却が有形固定資産の今後の使用形態をより適切に反映するため、望ましい方法であると考えております。この減価償却方法の変更により、当事業年度の減価償却費は5,441百万円減少し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益は5,259百万円増加しております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社は、有形固定資産の減価償却方法として、定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更いたしました。中期経営計画のもと、成長事業への大規模な設備投資の実行を契機として有形固定資産の使用実態を見直した結果、今後は有形固定資産の安定的な稼働が見込まれ、定額法による減価償却が有形固定資産の今後の使用形態をより適切に反映するため、望ましい方法であると考えております。この減価償却方法の変更により、当事業年度の減価償却費は5,441百万円減少し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益は5,259百万円増加しております。