- 6803
- 2026/09/28
- 時価
- 29億円
- PER 予
- 9.7倍
- 2010年以降
- 赤字-357.47倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.71倍
- 2010年以降
- 0.42-33.29倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.99%
- ROE 予
- 7.37%
- ROA 予
- 2.75%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ティアック(6803)の商品の推移 - 四半期
- 【期間】
個別
- 2008年3月31日
- 27億4300万
- 2009年3月31日 -30%
- 19億2000万
- 2010年3月31日 -6.93%
- 17億8700万
- 2011年3月31日 -14.55%
- 15億2700万
- 2012年3月31日 -22.86%
- 11億7800万
- 2013年3月31日 +52.12%
- 17億9200万
- 2014年3月31日 -21.09%
- 14億1400万
- 2015年3月31日 -43.64%
- 7億9700万
- 2016年3月31日 +55.46%
- 12億3900万
- 2017年3月31日 -15.09%
- 10億5200万
- 2018年3月31日 -36.41%
- 6億6900万
- 2019年3月31日 +4.48%
- 6億9900万
- 2020年3月31日 -3.72%
- 6億7300万
- 2021年3月31日 -0.3%
- 6億7100万
- 2022年3月31日 +17.44%
- 7億8800万
- 2023年3月31日 +16.37%
- 9億1700万
- 2024年3月31日 +19.96%
- 11億
- 2025年3月31日 -28.73%
- 7億8400万
- 2026年3月31日 +25.13%
- 9億8100万
有報情報
- #1 注記事項-金融商品、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 6.金融商品2024/02/14 13:03
(1)金融商品の分類ごとの帳簿価額及び公正価値
公正価値の算定方法 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2024/02/14 13:03
種類 第3四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年12月31日) 提出日現在発行数(株)(2024年2月14日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 28,931,713 28,931,713 東京証券取引所スタンダード市場 単元株式数 100株 計 28,931,713 28,931,713 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境が改善する下で、各種政策の効果もあり緩やかな回復が続くことが期待されますが、世界的な金融引締めに伴う影響や中国経済の先行き懸念など、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっております。また、物価上昇、中東地域をめぐる情勢、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要があります。2024/02/14 13:03
このような状況の中で当社グループは、音響機器事業のうちハイエンドオーディオ機器事業は、次世代アンプのラインナップ拡充と新規ターンテーブルカテゴリーへの挑戦で更にブランド価値を高め、海外市場を伸ばす事で堅実な成長路線を引き続き目指します。プレミアムオーディオ機器事業は、引き続き中高級機のReferenceシリーズの更なる強化と、特色のあるアナログ製品や、すべてのカテゴリーにおいて新製品が競合に比べ常に個性的な価値を持つ事を目指し、収益とブランドイメージの向上に努めます。音楽制作・業務用オーディオ機器事業では、業務用デジタルミキサーのワールドワイド展開により、従来の録音再生機や各種周辺機器とともに、柔軟で質の高いトータルシステムソリューションの提供を強みとしたBtoB事業の拡大を目指します。また、BtoC事業においては、製品ポートフォリオの選択と集中を進め、付加価値を明確に中高価格帯へ転換し、採算性の向上と市場シェアの拡大を目指します。情報機器事業においては、当社のコアコンピテンスである「高度な記録と再生技術」をベースに計測、半導体、医療、移動体の各分野において最先端技術を組込んだ製品開発を行い、ニッチトップポジションの獲得を進めます。今年度は、新製品の4Kメディカルレコーダーの国内外での拡販に加え、新型コロナ感染症の5類への移行を機に、積極的な訪問営業に注力するとともに、直接ユーザーの声を聞くことで、それを反映した新たな商品開発へつなげることを目指します。
当第3四半期連結累計期間におきましては、その他に区分する産業用光ドライブ事業の縮小に加え前年度好調であった半導体装置市場が需要減少する一方で、円安進行により原価が上昇、また人的資本やマーケティング活動への投資を進めた事から、売上収益および営業利益は前年同期と比較して減少しました。また、為替相場の変動に伴い為替差損を116百万円計上した事により、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同期と比較して減少し損失となりました。