	前連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度(自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
建物及び構築物	224百万円	62百万円
機械装置及び運搬具	38	160

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#3 固定資産処分益の注記

※2 固定資産処分益の内訳

	前連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度(自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
建物及び構築物	3百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	44	3

2015/03/30 16:43

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	中国
用途	事業用資産
種類	建物及び構築物、機械装置等
減損損失	建物及び構築物1,114百万円、機械装置259百万円、その他100百万円、計1,473百万円

当社は、販売・生産拠点別を基礎としてグルーピングを行い、減損の兆候を判定しております。
DVDプレーヤー市場の縮小により、中国に所在する一部の連結子会社の主力製品の生産数量が減少し、収益性が低下したことに伴い、当該子会社に係る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	4～7年
工具、器具及び備品	2～15年

また、取得価額10万円以上20万円未満の有形固定資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
b.連結子会社

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