当期の設備投資につきましては、生産能力増強のため、既存工場の改修等を進めました。また、急増した受注に対応するため、増産体制構築のための製造設備の導入を進めました。これらのほか、製造の合理化およびサービス体制の強化等のためのその他の投資を含め、将来の成長に向けた投資を行いました。
当期における設備投資総額は、41,101百万円となりました。