6857 アドバンテスト

6857
2026/09/03
時価
23兆6289億円
PER 予
35.41倍
2013年以降
赤字-88.29倍
(2013-2026年)
PBR
22.41倍
2013年以降
1.18-26.76倍
(2013-2026年)
配当
0.18%
ROE 予
63.3%
ROA 予
43.57%
資料
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アドバンテスト(6857)の研究開発費の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2013年3月31日
250億6000万
2014年3月31日 -10.97%
223億1200万
2015年3月31日 -19.15%
180億4000万
2016年3月31日 +80.11%
324億9100万
2017年3月31日 +4.4%
339億1900万
2018年3月31日 +5.37%
357億3900万
2019年3月31日 +15.93%
414億3300万
2020年3月31日 -0.71%
411億3700万
2021年3月31日 +3.34%
425億1200万
2022年3月31日 +15.28%
490億900万
2023年3月31日 +21.34%
594億6800万
2024年3月31日 +5.7%
628億5800万
2025年3月31日 +10.07%
691億8600万
2026年3月31日 +12.05%
775億2300万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
・現在の財務的影響
当連結会計年度における当社グループの研究開発費は78,140百万円であります。環境パフォーマンスの改善に係る投下費用と、それ以外の性能改善に係る投下費用を明確に区分することが困難であることから、研究開発費の総額を開示しています。
・将来の予想される財務的影響
2026/06/26 14:05
#2 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
研究開発費69,186百万円77,523百万円
給与4,6196,079
2026/06/26 14:05
#3 指標及び目標、気候変動(連結)
e.資本投下
リスク及び機会対応する施策当連結会計年度における投下資本額
気候変動に起因する災害による物流インフラや生産への影響、甚大な損失の発生及び事業機会の喪失国内の一部拠点における洪水対策工事約138百万円
製品のエネルギー効率が顧客の要求水準を満たさない、あるいは他社に劣る場合におけるリスク・自社製品のエネルギー効率が高いことに起因する顧客からの信頼向上による機会エネルギー効率の高い製品(省エネルギー、省部材、小型化)の開発研究開発費78,140百万円に含まれる
f.内部炭素価格
当社グループは、内部炭素価格を意思決定において用いておりません。
2026/06/26 14:05
#4 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(3)研究開発費
前連結会計年度及び当連結会計年度における販売費及び一般管理費に計上された研究開発費は、それぞれ71,399百万円、78,140百万円であります。
2026/06/26 14:05
#5 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注)1.全社に含まれるセグメント利益(△損失)への調整は、主として全社一般管理費及び事業セグメントに割当てられていない基礎的研究活動に関連する研究開発費であります。
2.前連結会計年度におけるサービス他のセグメント損失には、Essai, Inc.の企業結合により取得したのれん及び無形資産について認識した減損損失21,393百万円が含まれております。
2026/06/26 14:05
#6 注記事項-法人所得税、連結財務諸表(IFRS)(連結)
繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳は、以下のとおりであります。
(単位:百万円)
未払費用7,47510,310
研究開発費7,0295,695
繰越欠損金195246
繰延税金資産の純額は、連結財政状態計算書上の以下の項目に含めております。
2026/06/26 14:05
#7 研究開発活動
6【研究開発活動】
当社グループは、「先端技術を先端で支える」ために、半導体製造、エレクトロニクス、情報通信を支える計測技術の分野で、今後の事業の中心となる製品の研究開発を進めております。当社グループの研究開発は、新製品の開発と既存製品の改良に注力しております。特にテストシステム事業においては、市場競争力を保ち、顧客の様々なニーズに対応した多くの種類の製品を供給するために多額の研究開発投資を継続的に行う必要があります。また、当社グループは新しい基盤技術の基礎研究も行っております。当社グループの研究開発費は、前連結会計年度は714億円、当連結会計年度は781億円でありました。なお、研究開発部門の従業員は当社グループ人員の3割程度であります。
当社グループの当連結会計年度における研究開発活動の成果及び内容は以下を含みます。
2026/06/26 14:05

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