有価証券報告書-第61期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物が3～50年、機械及び装置が5～8年であります。
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウエアが3～5年であります。