有価証券報告書-第68期(2025/04/01-2026/03/31)
①戦略
当社グループでは、経営基本方針の中で、「広く有能なる人材を求め、育成し、企業の恒久的な繁栄の礎とする。」と掲げています。創業以来、蓄積されてきた会社の歴史や技術、資産は会社にとって重要な財産であり、それを培ってきたのは紛れもなく人財です。だからこそ、当社グループでは、従業員一人ひとりが個々人の能力を最大限に引き出せるよう成長意欲に投資し、人財育成に注力することに加え、広く有能なる人財が活き活きと活躍できる舞台を整備することで、会社と従業員の循環的な成長の実現を目指しています。これらの実現のために人的資本経営を推進することが、事業の成長や企業価値向上につながるものとして捉えています。
当社グループでは、人的資本経営を「従業員個々の成長を企業に取り込み、企業の利益を個人の市場価値向上のために再投資することで、個人と企業の永続的成長サイクルを実現する」と定義しています。
企業が従業員に適切な成長の場や機会を提供し、その成長を積極的に支援することで魅力ある職場環境を形成し、成長意欲のある人財が集い、業務を通じて市場価値を高めて行く。その結果として企業が成長し、中長期的な企業価値の向上を実現し、更に従業員への再投資につなげて行く。このような成長サイクルを永続的に回し続けることを、当社グループの人的資本経営の基本的な考え方としています。
また、求める人財像・組織の姿としては、企業目的・方針及び目指す姿に共感し、自律的に成長し続けるプロフェッショナルな人財が、多様な個性を尊重しあいながらONE ROHMとなり、事業の成長に貢献する状態だと考えています。人的資本経営を推進することで、事業の持続的な成長と中長期的な企業価値向上につなげていきます。
半導体ビジネスにおいては、地政学リスクの高まりや技術革新の加速等を背景に、グローバル競争が一層高度化しています。こうした環境下で顧客から選ばれる製品を継続的に創出するためには、変化する需要に迅速かつ柔軟に対応できる人財の育成が一段と重要となっています。そのため、当社グループでは重点課題の見直しを行い、「主体的なキャリア形成を支える人財育成基盤の強化」「ダイバーシティの推進」「従業員の健康と安全の確保」を新たなサステナビリティ重点課題と位置付け、事業環境が大きく変化する中においても、従業員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる環境を整備することで、人的資本の価値向上と事業成長の両立を目指しています。
「主体的なキャリア形成を支える人財育成基盤の強化」に向けて、当社グループでは従業員の自律的なキャリア形成及び能力開発を促進する仕組みと、それを支援する体制の整備に取り組んでいます。具体的には、階層別研修に加え、従業員が自身のキャリアや課題に応じて必要な知識・スキルを主体的に学ぶことができる研修制度をはじめ、グローバルな視野での経験を通じた次世代リーダー育成の仕組みを継続的に運用しています。
更に、高度な専門性を発揮する人財については、専門性を軸としたキャリアパスを明確化するとともに、社内公募制度を活用することで、注力事業や成長分野への主体的な挑戦を後押ししています。加えて、経営層に近い立場でグローバルに事業及び組織を牽引する人財については、「グローバル幹部」として明確に位置付け、組織マネジメント人財と高度な専門性を発揮する人財の双方を対象に、職務や役割の明確化を通じた計画的な育成及び配置につなげています。
これらの仕組みにより、従業員の主体的・継続的なキャリア形成が促進されるとともに、人財の内部流動性が高まり、急速な事業環境の変化に対しても機動的な人財活用が可能となっています。こうした取り組みは、注力事業の人財基盤強化を通じて、中長期的な事業成長及び企業価値向上に寄与しています。
当社グループでは、持続的な事業成長を実現するためには、多様なバックグラウンドを持つ人財が互いの違いを尊重しながら協働し、その知見を意思決定や価値創出に生かすことが不可欠であると考えています。
こうした考えのもと、「ダイバーシティの推進」を重要な取り組みの一つとして位置付け、組織の多様性を高めることで、多角的な視点に基づく議論や判断を可能とし、変化の大きい事業環境においても競争力のある意思決定につなげることを目指しています。そのため、「当社グループ全体の女性管理職比率」や「女性又は外国人役員比率」等を指標として重視し、経営・意思決定層における多様性の向上に継続的に取り組んでいます。
これらの人的資本に関する取り組みを支える基盤として、従業員が心身ともに健康で、安心して働くことができる職場環境の整備が不可欠であると認識しています。職場におけるハラスメント等の未然防止に継続して取り組むとともに、福利厚生や健康支援の在り方についても、より良い環境の実現に向けた検討を進めながら、従業員の健康増進とウェルビーイングの向上をはかり、組織の活性化につなげていきます。
今後も、会社と従業員の循環的な成長を実現するという人的資本経営の考え方のもと、多様な人財がそれぞれの強みを発揮できる環境づくりを進め、事業の持続的な成長及び中長期的な企業価値の向上をはかってまいります。
当社グループでは、経営基本方針の中で、「広く有能なる人材を求め、育成し、企業の恒久的な繁栄の礎とする。」と掲げています。創業以来、蓄積されてきた会社の歴史や技術、資産は会社にとって重要な財産であり、それを培ってきたのは紛れもなく人財です。だからこそ、当社グループでは、従業員一人ひとりが個々人の能力を最大限に引き出せるよう成長意欲に投資し、人財育成に注力することに加え、広く有能なる人財が活き活きと活躍できる舞台を整備することで、会社と従業員の循環的な成長の実現を目指しています。これらの実現のために人的資本経営を推進することが、事業の成長や企業価値向上につながるものとして捉えています。
当社グループでは、人的資本経営を「従業員個々の成長を企業に取り込み、企業の利益を個人の市場価値向上のために再投資することで、個人と企業の永続的成長サイクルを実現する」と定義しています。
企業が従業員に適切な成長の場や機会を提供し、その成長を積極的に支援することで魅力ある職場環境を形成し、成長意欲のある人財が集い、業務を通じて市場価値を高めて行く。その結果として企業が成長し、中長期的な企業価値の向上を実現し、更に従業員への再投資につなげて行く。このような成長サイクルを永続的に回し続けることを、当社グループの人的資本経営の基本的な考え方としています。
また、求める人財像・組織の姿としては、企業目的・方針及び目指す姿に共感し、自律的に成長し続けるプロフェッショナルな人財が、多様な個性を尊重しあいながらONE ROHMとなり、事業の成長に貢献する状態だと考えています。人的資本経営を推進することで、事業の持続的な成長と中長期的な企業価値向上につなげていきます。
半導体ビジネスにおいては、地政学リスクの高まりや技術革新の加速等を背景に、グローバル競争が一層高度化しています。こうした環境下で顧客から選ばれる製品を継続的に創出するためには、変化する需要に迅速かつ柔軟に対応できる人財の育成が一段と重要となっています。そのため、当社グループでは重点課題の見直しを行い、「主体的なキャリア形成を支える人財育成基盤の強化」「ダイバーシティの推進」「従業員の健康と安全の確保」を新たなサステナビリティ重点課題と位置付け、事業環境が大きく変化する中においても、従業員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる環境を整備することで、人的資本の価値向上と事業成長の両立を目指しています。
「主体的なキャリア形成を支える人財育成基盤の強化」に向けて、当社グループでは従業員の自律的なキャリア形成及び能力開発を促進する仕組みと、それを支援する体制の整備に取り組んでいます。具体的には、階層別研修に加え、従業員が自身のキャリアや課題に応じて必要な知識・スキルを主体的に学ぶことができる研修制度をはじめ、グローバルな視野での経験を通じた次世代リーダー育成の仕組みを継続的に運用しています。
更に、高度な専門性を発揮する人財については、専門性を軸としたキャリアパスを明確化するとともに、社内公募制度を活用することで、注力事業や成長分野への主体的な挑戦を後押ししています。加えて、経営層に近い立場でグローバルに事業及び組織を牽引する人財については、「グローバル幹部」として明確に位置付け、組織マネジメント人財と高度な専門性を発揮する人財の双方を対象に、職務や役割の明確化を通じた計画的な育成及び配置につなげています。
これらの仕組みにより、従業員の主体的・継続的なキャリア形成が促進されるとともに、人財の内部流動性が高まり、急速な事業環境の変化に対しても機動的な人財活用が可能となっています。こうした取り組みは、注力事業の人財基盤強化を通じて、中長期的な事業成長及び企業価値向上に寄与しています。
当社グループでは、持続的な事業成長を実現するためには、多様なバックグラウンドを持つ人財が互いの違いを尊重しながら協働し、その知見を意思決定や価値創出に生かすことが不可欠であると考えています。
こうした考えのもと、「ダイバーシティの推進」を重要な取り組みの一つとして位置付け、組織の多様性を高めることで、多角的な視点に基づく議論や判断を可能とし、変化の大きい事業環境においても競争力のある意思決定につなげることを目指しています。そのため、「当社グループ全体の女性管理職比率」や「女性又は外国人役員比率」等を指標として重視し、経営・意思決定層における多様性の向上に継続的に取り組んでいます。
これらの人的資本に関する取り組みを支える基盤として、従業員が心身ともに健康で、安心して働くことができる職場環境の整備が不可欠であると認識しています。職場におけるハラスメント等の未然防止に継続して取り組むとともに、福利厚生や健康支援の在り方についても、より良い環境の実現に向けた検討を進めながら、従業員の健康増進とウェルビーイングの向上をはかり、組織の活性化につなげていきます。
今後も、会社と従業員の循環的な成長を実現するという人的資本経営の考え方のもと、多様な人財がそれぞれの強みを発揮できる環境づくりを進め、事業の持続的な成長及び中長期的な企業価値の向上をはかってまいります。