有価証券報告書-第61期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法を採用しております。
ただし、一部の連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
また、当社及び国内連結子会社が平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)につきましては定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～39年
機械装置及び運搬具	4～8年
工具、器具及び備品	2～20年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、当社及び一部の連結子会社はソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。