訂正有価証券報告書-第67期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)固定資産の減価償却の方法

①有形固定資産 (リース資産を除く)	定率法 ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物 15～50年 機械及び装置 7～11年 工具・器具及び備品 2～6年
②無形固定資産 (リース資産を除く)	定額法 なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③長期前払費用	契約期間等に応じた均等償却

④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。