有価証券報告書-第48期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
1)有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2)デリバティブ
時価法
3)たな卸資産
イ 製品・仕掛品(プレス製品及び金型用量産部品)・原材料
主に移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ロ 仕掛品(金型及び装置)・貯蔵品(金型修理用パーツ)
主に個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ハ 貯蔵品(金型修理用パーツを除く)
主に最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
1)有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2)デリバティブ
時価法
3)たな卸資産
イ 製品・仕掛品(プレス製品及び金型用量産部品)・原材料
主に移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ロ 仕掛品(金型及び装置)・貯蔵品(金型修理用パーツ)
主に個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ハ 貯蔵品(金型修理用パーツを除く)
主に最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)