- 6920
- 2026/09/09
- 時価
- 3兆3264億円
- PER 予
- 35.14倍
- 2012年以降
- 7.3-130.97倍
(2012-2026年) - PBR
- 12.81倍
- 2012年以降
- 0.78-44.75倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 0.99%
- ROE 予
- 36.46%
- ROA 予
- 26.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
レーザーテック(6920)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 1億7123万
- 2011年9月30日 -13.95%
- 1億4734万
- 2012年3月31日 +44.75%
- 2億1327万
- 2012年9月30日 -36.07%
- 1億3634万
- 2013年3月31日 +2.86%
- 1億4024万
- 2013年9月30日 +1.09%
- 1億4177万
- 2014年3月31日 +52.79%
- 2億1661万
- 2014年9月30日 -16.75%
- 1億8032万
- 2015年3月31日 +36.43%
- 2億4601万
- 2015年9月30日 -42.89%
- 1億4050万
- 2016年3月31日 +69.58%
- 2億3826万
- 2016年9月30日 -32.31%
- 1億6128万
- 2017年3月31日 +78.97%
- 2億8866万
- 2017年9月30日 -57.5%
- 1億2267万
- 2018年3月31日 +100.98%
- 2億4656万
- 2018年9月30日 +9.88%
- 2億7092万
- 2018年12月31日 -66.64%
- 9037万
- 2019年3月31日 +463.77%
- 5億952万
- 2019年9月30日 -17.61%
- 4億1979万
- 2019年12月31日 -81.35%
- 7831万
- 2020年3月31日 +797.01%
- 7億246万
- 2020年9月30日 +1.34%
- 7億1189万
- 2020年12月31日 -79.54%
- 1億4566万
- 2021年3月31日 +548.16%
- 9億4415万
- 2021年9月30日 -36%
- 6億425万
- 2021年12月31日 -47.1%
- 3億1962万
- 2022年3月31日 +300.78%
- 12億8099万
- 2022年9月30日 -16.24%
- 10億7300万
- 2022年12月31日 -47.34%
- 5億6500万
- 2023年3月31日 +281.59%
- 21億5600万
- 2023年6月30日 -89.01%
- 2億3700万
- 2023年9月30日 +538.4%
- 15億1300万
- 2023年12月31日 -45.54%
- 8億2400万
- 2024年3月31日 +262.99%
- 29億9100万
- 2024年6月30日 -94.08%
- 1億7700万
- 2024年9月30日 +942.37%
- 18億4500万
- 2024年12月31日 -42.33%
- 10億6400万
- 2025年3月31日 +325.75%
- 45億3000万
- 2025年6月30日 -98.7%
- 5900万
- 2025年9月30日 +999.99%
- 18億5500万
- 2025年12月31日 -2.86%
- 18億200万
- 2026年3月31日 +140.4%
- 43億3200万
- 2026年6月30日 -97.99%
- 8700万
個別
- 2023年6月30日
- 2億3700万
- 2024年6月30日 -25.32%
- 1億7700万
- 2025年6月30日 -66.67%
- 5900万
- 2026年6月30日 +47.46%
- 8700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 (1)販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/09/25 15:48
(2)研究開発費は全て一般管理費に含まれております。前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 給料及び賞与 3,410 4,047 賞与引当金繰入額 173 107 役員賞与引当金繰入額 1,060 907 退職給付費用 127 72 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(a) 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
(b) 原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。
ただし、2000年7月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(主な耐用年数)
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~11年
工具、器具及び備品 2~15年
無形固定資産
定額法によっております。
(主な耐用年数)
自社利用ソフトウェア 3~5年
権利金 5年
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2025/09/25 15:48 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/09/25 15:48
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 39 139 39 139 賞与引当金 177 59 177 59 役員賞与引当金 1,060 907 1,060 907 株式給付引当金 502 - 108 393 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/25 15:48
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年6月30日) 当事業年度(2025年6月30日) 退職給付引当金 137 147 賞与引当金 53 17 資産除去債務 66 68
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前事業年度(2024年6月30日) 当事業年度(2025年6月30日) 賃上げ促進税制に係る税額控除 △0.6 役員賞与引当金 0.4 その他 △0.2 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/25 15:48
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 繰延収益 22 29 賞与引当金 53 17 その他 673 754
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 在外子会社留保利益 0.5 役員賞与引当金 0.4 その他 △0.1 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、賞与支給見込額のうち当事業年度に負担すべき額を計上しております。2025/09/25 15:48