建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 18年～38年
構築物 2年～15年

2014/11/27 16:09

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年9月1日至 平成25年8月31日)	当連結会計年度(自 平成25年9月1日至 平成26年8月31日)
建物及び構築物	17百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	14	11

2014/11/27 16:09

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4.固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年9月1日至 平成25年8月31日)	当連結会計年度(自 平成25年9月1日至 平成26年8月31日)
建物及び構築物	6百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	33	7

2014/11/27 16:09

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて最近の業績動向及び今後の見通しを踏まえた結果、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。

場所	用途	種類	金額
埼玉県草加市	製膜設備その他	建物	31百万円
		機械及び装置	157

なお、回収可能価額は正味売却価額あるいは使用価値により測定しております。建物及び土地については鑑定評価額等を正味売却価額としており、その他の資産については将来キャッシュ・フローを4.85%で割り引いた額を使用価値としております。
当連結会計年度(自 平成25年9月1日 至 平成26年8月31日)

2014/11/27 16:09

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

2) 固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は、12,036百万円(前連結会計年度末11,971百万円)となり、65百万円増加いたしました。これは主に、投資有価証券の増加(593百万円)、建物及び構築物の減少(210百万円)及び機械装置及び運搬具の減少(240百万円)によるものであります。
② 負債の状況

2014/11/27 16:09

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～60年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/11/27 16:09