親会社株主に帰属する当期純利益
連結
- 2008年12月31日
- 10億400万
- 2009年12月31日 -66.93%
- 3億3200万
- 2010年12月31日 +195.48%
- 9億8100万
- 2011年12月31日 +5.3%
- 10億3300万
- 2012年12月31日 -20.14%
- 8億2500万
- 2013年12月31日 +96.36%
- 16億2000万
- 2014年12月31日 +17.1%
- 18億9700万
- 2015年12月31日 +8.12%
- 20億5100万
- 2016年12月31日 -11.8%
- 18億900万
- 2017年12月31日 +87.18%
- 33億8600万
- 2018年12月31日 +11.49%
- 37億7500万
- 2019年12月31日 -41.8%
- 21億9700万
- 2020年12月31日 -36.5%
- 13億9500万
- 2021年12月31日 +169.68%
- 37億6200万
- 2022年12月31日 +26.32%
- 47億5200万
- 2023年12月31日 -3.03%
- 46億800万
個別
- 2008年12月31日
- 4億9300万
- 2009年12月31日 -26.37%
- 3億6300万
- 2010年12月31日 -6.06%
- 3億4100万
- 2011年12月31日 +137.24%
- 8億900万
- 2012年12月31日 -42.27%
- 4億6700万
- 2013年12月31日 +298.29%
- 18億6000万
- 2014年12月31日 +31.4%
- 24億4400万
- 2015年12月31日 -26.92%
- 17億8600万
- 2016年12月31日 -31.75%
- 12億1900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 本年度の重点施策として、成長分野への投資を集中させることによりグループ各社の事業展開スピードを加速させるとともに、調達・製造・製品企画など様々な領域で、グループ各社の事業連携の強化を目指してまいりました。2024/03/27 13:48
当連結会計年度の経営成績は、欧米におけるインフレ継続や中国経済の減速など、景気先行きの不透明感から国内外の顧客で投資を控える動きがありましたが、為替の円安効果により、売上高は563億72百万円と前年度に比べ2.8%の増収となりました。利益面につきましては、コロナ禍の行動制限の緩和による営業・販売促進活動の強化及び為替の影響並びに国内外の物価上昇等により、販売費及び一般管理費が増加したため、営業利益は58億99百万円(前年度比6.4%減)、経常利益は62億58百万円(前年度比11.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は46億8百万円(前年度比3.0%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- 2.1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2024/03/27 13:48
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 4,752 4,608 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 4,752 4,608 普通株式の期中平均株式数(千株) 35,524 35,524