- 7931
- 2026/09/30
- 時価
- 921億円
- PER 予
- 13.41倍
- 2010年以降
- 5.7-47.92倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.05倍
- 2010年以降
- 0.41-1.79倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.75%
- ROE 予
- 7.84%
- ROA 予
- 6.26%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月20日
- 168億6900万
- 2014年3月20日 +3.81%
- 175億1200万
個別
- 2013年3月20日
- 160億4300万
- 2014年3月20日 +2.82%
- 164億9500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2014/06/18 9:30
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 棚卸資産の調整額 △1 3 有形固定資産の調整額 △71 16 無形固定資産の調整額 - △0 連結財務諸表の営業利益 3,783 5,126
- #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (減価償却方法の変更)2014/06/18 9:30
当社は、法人税法の改正に伴い、当事業年度より、平成25年3月21日以後に取得した有形固定資産について、改正後の法人税法に基づく減価償却方法に変更しております。
これによる損益に与える影響は、軽微であります。 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (減価償却方法の変更)2014/06/18 9:30
当社及び国内子会社は、法人税法の改正に伴い、当連結会計年度より、平成25年3月21日以後に取得した有形固定資産について、改正後の法人税法に基づく減価償却方法に変更しております。
これによる損益に与える影響は、軽微であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 15~50年
機械及び装置 8~17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/06/18 9:30 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 圧縮記帳額2014/06/18 9:30
当連結会計年度末までに、国庫補助金等により取得価額から控除した固定資産の圧縮記帳額
前連結会計年度(平成25年3月20日) 当連結会計年度(平成26年3月20日) 有形固定資産 建物及び構築物 304百万円 304百万円 その他(工具、器具及び備品) 19 23 無形固定資産 (ソフトウエア) 40 64 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/18 9:30
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2014/06/18 9:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月20日) 当連結会計年度(平成26年3月20日) 流動資産-繰延税金資産 563百万円 512百万円 固定資産-繰延税金資産 616 526 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 内部留保の積み増しに伴い、現金及び預金が6億5百万円増加、売上増加に伴い受取手形及び売掛金が12億32百万円増加したことにより、流動資産は前連結会計年度末に比べ23億77百万円(6.3%)増加し、401億57百万円となりました。2014/06/18 9:30
余裕資金運用に伴い投資有価証券が2億32百万円、長期預金が2億円増加したことにより、固定資産は前連結会計年度末に比べ6億43百万円(3.8%)増加し、175億12百万円となりました。
(負債) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/06/18 9:30
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。