有価証券報告書-第57期(2023/04/01-2024/03/31)
④ 指標と目標
②の戦略に関連する「サステナビリティ目標」を設定し、取り組みのモニタリングを行っております。
サステナビリティ目標の進捗状況
※1 目標を「-」で表示している項目は、目標を設定しないモニタリング項目であります。
※2 当社及びClearstate社が出所であります。
※3 国内グループ会社が対象であります。
※4 当社単体が対象であります。
※5 有価証券報告書提出日現在の速報値であります。確定値は2024年9月頃公表予定の「シスメックスサステナビリティデータブック 2024」をご参照ください。
②の戦略に関連する「サステナビリティ目標」を設定し、取り組みのモニタリングを行っております。
サステナビリティ目標の進捗状況
マテリアリティ | KPI※1 | 目標 | 実績 | ||||
2023年度 | 2025年度 | 2033年度 (エコビジョン) | 2023年度 | ||||
健康社会への新たな価値創出 | イノベーションを通じた医療課題解決 | ヘマトロジー検査件数 | CBCテスト数(試薬数ベース) | - | - | - | 3,325百万件 |
ヘマトロジー 市場シェア※2 | ヘマトロジー分野における単年度の機器・試薬・サービスの市場規模に対する連結売上高比率 | - | - | - | 53.0% | ||
手術支援ロボットに よる症例数 | 手術支援ロボットシステム(株式会社メディカロイド製)を用いた症例数 | - | - | - | 2,903件 | ||
特許保有件数 | 特許、実用新案、意匠の保有件数の合計 | - | - | - | 3,868件 | ||
特許出願件数 | 特許、実用新案、意匠の出願件数の合計 | - | - | - | 200件 | ||
がんゲノム医療解析 実施件数※3 | NCCオンコパネルを用いたがんゲノム医療解析実施件数 | - | - | - | 1.6千人 | ||
OSNA法による 乳がん患者検査数 | 乳がん患者に対してOSNA法(がんリンパ節転移検査システム)を用いた検査の実施件数 | - | - | - | 52千件 | ||
医療アクセスの向上 | 新興国・開発途上国 売上高 | 新興国・開発途上国の連結売上高 | - | - | - | 1,646億円 | |
責任ある製品・サービス・ソリューションの提供 | 品質と信頼の追求 | リコール件数 | 販売している製品(機器・試薬)を対象として、自主回収・自主改修を実施した件数 | - | - | - | 2件 |
FDA Warning Letter 件数 | FDA Warning Letterを受けた件数 | - | - | - | 0件 | ||
サプライチェーンマネジメントの強化 | CSR調査回答率 (国内・海外一次サプライヤー) | 原材料一次サプライヤー(国内・海外)に対して、CSR調査に回答したサプライヤーの割合(海外関係会社の直サプライヤーは含まない) | 90% | 90% | - | 95% | |
サプライヤー(国内)に対するトレーニング件数※4 | サプライヤー(国内)を対象とした説明会、研修・トレーニング等の実施回数(単年度) | 5件 | 5件 | - | 6件 | ||
サプライヤー (国内一次)第三者認証取得率※4 | 原材料一次サプライヤー(国内)の製造や製品品質に関する第三者認証の取得率 | - | - | - | 88% | ||
環境への負荷低減 | 製品ライフサイクルにおける資源循環 | プロダクトロスの ゼロ化 | 自社製造品、原材料、スペアパーツの未使用廃棄率(自社製品の未使用廃棄物の原価/売上高) | 0.22% | 0.18% | 0.1%未満 | 0.40% |
リサイクル・環境配慮材料への完全代替 | 容器と包装材のリサイクル・環境配慮材料の利用率 | 30% | 60% | 100% | 43% | ||
GHG排出量削減率 (スコープ3) | 2022年度を基準年度とするGHG排出量(スコープ3)の削減率 | 3%削減 | 10%削減 | 35%削減 | 4%削減*5 | ||
包装用資材削減率 | 2019年度を基準年度とする包装材料総重量の削減率 | - | - | - | 9%削減 | ||
事業活動における環境負荷低減 | GHG排出量削減率 (スコープ1、2) | 2022年度を基準年度とするGHG排出量(スコープ1、2)の削減率 | 30%削減 | 40%削減 | 55%削減 | 30%削減*5 | |
再生可能エネルギー 比率 | 全電気使用量に対する再生可能エネルギー使用量の比率 | 65% | 75% | 90%以上 | 63%*5 | ||
一人当たりエネルギー使用量削減率 | 2022年度を基準年度とする一人当たりのエネルギー使用量の削減率 | 1%削減 | 3%削減 | - | 11%削減*5 |
マテリアリティ | KPI※1 | 目標 | 実績 | ||||
2023年度 | 2025年度 | 2033年度 (エコビジョン) | 2023年度 | ||||
環境への負荷低減 | 事業活動における環境負荷低減 | 水消費量削減率 (主要試薬工場) | 2022年度を基準年度とする試薬生産量当たりの水使用量の削減率 | 4pt削減 | 23pt削減 | 90pt削減 | 2pt増加*5 |
総廃棄物量削減率 | 2022年度を基準年度とする連結売上高当たりの事業活動に伴う総廃棄物量の削減率 | 1%削減 | 5%削減 | 15%削減 | 31%削減*5 | ||
製商品廃棄額対 売上高比率 | 有効期限切れ等の理由により廃棄となった製商品の廃棄額の対連結売上高比率 | - | - | - | 0.4% | ||
ガバナンスの強化 | コーポレート・ガバナンス | 投資家アナリスト ミーティング数※4 | 機関投資家・証券会社アナリストとのミーティング実施社数 | - | - | - | 723件 |
コンプライアンス | 内部通報件数 | 内部通報受付件数 | - | - | - | 26件 | |
倫理違反件数 | 法律に違反した事象、及びグローバルコンプライアンスコード違反があったとして制裁処分が科された事象の合計件数 | - | - | - | 15件 | ||
リスクマネジメント | 情報リテラシー教育 受講者数※3 | 情報セキュリティに関するトレーニングの受講者数(延べ) | - | - | - | 11,097名 | |
災害対応訓練 参加率※3 | 災害等を想定した安否確認ツールを用いた訓練参加率(長期休業者含む) | - | - | - | 99.4% | ||
魅力ある職場の実現 | エンゲージメントの向上 | エンゲージメント スコア | 企業風土調査結果におけるエンゲージメント項目の好意的回答率 | 75% | 75% | - | 75% |
離職率 | 正社員のみの離職率 (解雇、人員削減、転職、定年等、理由を問わず組織を離れた人の割合) | 10%以下 | 10%以下 | - | 7.7% | ||
自発的離職率 | 自己都合の年間退職率 | - | - | - | 5.6% | ||
育児休業からの復帰率 ※4 | 育児休暇取得後の職場への復帰率 | - | - | - | 99% | ||
男性育児休業取得率 ※4 | 男性従業員(嘱託・パートタイマー含む)のうち、配偶者が出産した男性従業員に対する育児休業取得者の割合 | 60%以上 | 65%以上 | - | 61% | ||
ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョンの推進 | 女性マネジメント比率 | 課長級以上の女性比率 | 18%以上 | 20%以上 | - | 19.2% | |
女性次世代マネジメント比率 | Managerポジションの女性比率 | - | - | - | 34.0% | ||
女性従業員比率 | 女性従業員比率 | - | - | - | 41.5% | ||
管理専門職層の 中途採用者比率※4 | 管理専門職ポジションにおける中途採用者の比率 | - | - | - | 39.8% | ||
採用者の男女比率 (新卒、中途)※4 | 新卒採用における女性比率、中途採用における女性比率 | - | - | - | 新卒 45.2% 中途 25.8% | ||
経営層の女性比率、外国籍比率※4 | 経営層における女性比率、外国籍比率 | - | - | - | 女性 8.3% 外国籍16.7% | ||
経営層の女性比率 | 経営層における女性比率 | - | - | - | 13.5% | ||
管理専門職層の賃金 格差(総報酬額)※4 | 平均総報酬額における性別比率:管理専門職層(男性の賃金に対する女性の賃金の割合) | - | - | - | 94.0% | ||
一般社員層の賃金 格差(総報酬額)※4 | 平均総報酬額における性別比率:一般社員層(男性の賃金に対する女性の賃金の割合) | - | - | - | 82.1% | ||
障がい者雇用率※3 | 従業員に占める身体障がい者・知的障がい者・精神障がい者の割合 | 2.35%以上 | 2.65%以上 | - | 2.38% | ||
マテリアリティ | KPI※1 | 目標 | 実績 | ||||
2023年度 | 2025年度 | 2033年度 (エコビジョン) | 2023年度 | ||||
魅力ある職場の実現 | 人材の育成 | 平均教育時間 | 会社が提供する研修を対象とした従業員一人当たりの平均教育時間(オンライン学習含む) | 40.0時間 | 40.0時間 | - | 24.4時間 |
付加価値生産性 (単体)※4 | 付加価値生産性/時間 | - | - | - | 14,760円 | ||
付加価値生産性 (グループ) | 付加価値生産性/人 | 2,000万円 | 2,250万円 | - | 1,997万円 | ||
人材育成投資 (単体)※4 | 人材開発・研修の総投資額 | 2.34億円 | 2.52億円 | - | 2.41億円 | ||
人材育成投資 (グループ) | 人材開発・研修の総投資額 | - | - | - | 3.69億円 | ||
研修への参加率 (単体)※4 | 各年度の研修を受講した従業員の総数÷総従業員数 | 90%以上 | 90%以上 | - | 100% | ||
研修への参加率 (グループ) | 各年度の研修を受講した従業員の総数÷総従業員数 | - | - | - | 97% | ||
サクセッションプラン有効率※4 | キーポジションにおける内部登用率 | - | - | - | 100% | ||
サクセッション・カバレッジ率※4 | キーポジションにおける後継候補準備率 | - | - | - | 311.0% | ||
健康増進と労働安全の推進 | 年間総労働時間※3 | 正社員一人当たりの年間総労働時間 | 2,000時間 | 1,980時間 | - | 2,017時間 | |
有給休暇取得率※3 | 正社員一人当たりの年次有給休暇取得率 | 70%以上 | 75%以上 | - | 74.6% | ||
労働災害度数率※3 | 延べ実労働100万時間当たりの死傷者数の割合 | 0.5未満 | 0.5未満 | - | 0.78 | ||
労働災害強度率※3 | 延べ実労働1,000時間当たりの労働損失日数の割合 | 0.05未満 | 0.05未満 | - | 0.07 |
※1 目標を「-」で表示している項目は、目標を設定しないモニタリング項目であります。
※2 当社及びClearstate社が出所であります。
※3 国内グループ会社が対象であります。
※4 当社単体が対象であります。
※5 有価証券報告書提出日現在の速報値であります。確定値は2024年9月頃公表予定の「シスメックスサステナビリティデータブック 2024」をご参照ください。