有価証券報告書-第61期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
有報資料
当連結会計年度における当社グループの研究開発活動の金額は、2,126百万円(売上高比7.7%,前期比5.0%増)となりました。
当連結会計年度の主な研究成果は、次のとおりであります。
①家庭用ガス警報器関連
・LPガス用の警報器として初めて、警報音声を日本語に加え英語と中国語でもお知らせするLPガス用CO警報器を開発しました。
②工業用定置式ガス検知警報器関連
・工事やメンテナンスなど臨時作業時などに、無線式で簡単に設置が可能な仮設型ガス漏えい監視システムを開発しました。
・デジタル出力仕様の冷媒漏えい検知用フロンガスセンサモジュールを開発しました。
・食品オーブン内のガス濃度を長期間安定して検知することができる「食品オーブン用ガス警報器」を開発しました。
・警報の視認性を向上させ、停電時でも最大7日間の長時間監視を可能とした一点式のガス検知警報器を開発しました。
③業務用携帯型ガス検知器関連
・船舶用の複合型ガス検知器が、国内で初めて一般財団法人日本海事協会の適合鑑定書を取得しました。
当連結会計年度の主な研究成果は、次のとおりであります。
①家庭用ガス警報器関連
・LPガス用の警報器として初めて、警報音声を日本語に加え英語と中国語でもお知らせするLPガス用CO警報器を開発しました。
②工業用定置式ガス検知警報器関連
・工事やメンテナンスなど臨時作業時などに、無線式で簡単に設置が可能な仮設型ガス漏えい監視システムを開発しました。
・デジタル出力仕様の冷媒漏えい検知用フロンガスセンサモジュールを開発しました。
・食品オーブン内のガス濃度を長期間安定して検知することができる「食品オーブン用ガス警報器」を開発しました。
・警報の視認性を向上させ、停電時でも最大7日間の長時間監視を可能とした一点式のガス検知警報器を開発しました。
③業務用携帯型ガス検知器関連
・船舶用の複合型ガス検知器が、国内で初めて一般財団法人日本海事協会の適合鑑定書を取得しました。