6871 日本マイクロニクス

6871
2026/05/14
時価
6632億円
PER
53.25倍
2010年以降
赤字-199.08倍
(2010-2025年)
PBR
8.68倍
2010年以降
0.28-15.4倍
(2010-2025年)
配当
0.57%
ROE
21.36%
ROA
12.18%
資料
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日本マイクロニクス(6871)の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年9月30日
13億3100万
2009年9月30日 -1.8%
13億700万
2010年9月30日 -11.4%
11億5800万
2010年12月31日 +0.35%
11億6200万
2011年3月31日 -2.32%
11億3500万
2011年6月30日 -1.23%
11億2100万
2011年9月30日 -0.89%
11億1100万
2011年12月31日 -2.07%
10億8800万
2012年3月31日 -2.39%
10億6200万
2012年6月30日 -0.85%
10億5300万
2012年9月30日 -2.28%
10億2900万
2012年12月31日 -2.04%
10億800万
2013年3月31日 -0.4%
10億400万
2013年6月30日 -2.49%
9億7900万
2013年9月30日 -2.45%
9億5500万
2013年12月31日 -1.68%
9億3900万
2014年3月31日 -1.81%
9億2200万
2014年6月30日 +0.33%
9億2500万
2014年9月30日 -2.05%
9億600万
2014年12月31日 +0.88%
9億1400万
2015年3月31日 +0.44%
9億1800万
2015年6月30日 +0.76%
9億2500万
2015年9月30日 +2.81%
9億5100万
2015年12月31日 -1.58%
9億3600万
2016年3月31日 -0.64%
9億3000万
2016年6月30日 +1.29%
9億4200万
2016年9月30日 +2.87%
9億6900万
2016年12月31日 -0.52%
9億6400万
2017年3月31日 +1.04%
9億7400万
2017年6月30日 -1.75%
9億5700万
2017年9月30日 +0.1%
9億5800万
2017年12月31日 -1.25%
9億4600万
2018年3月31日 +3.38%
9億7800万
2018年6月30日 +2.45%
10億200万
2018年9月30日 +3.99%
10億4200万
2018年12月31日 -1.44%
10億2700万
2019年3月31日 +0.29%
10億3000万
2019年6月30日 +3.2%
10億6300万
2019年9月30日 -1.51%
10億4700万
2019年12月31日 -0.96%
10億3700万
2020年3月31日 ±0%
10億3700万
2020年6月30日 +0.48%
10億4200万
2020年9月30日 -1.54%
10億2600万
2020年12月31日 +1.85%
10億4500万
2021年3月31日 -0.77%
10億3700万
2021年6月30日 -1.93%
10億1700万
2021年9月30日 -1.18%
10億500万
2021年12月31日 -2.49%
9億8000万
2022年3月31日 -0.1%
9億7900万
2022年6月30日 +1.33%
9億9200万
2022年9月30日 -0.2%
9億9000万
2022年12月31日 ±0%
9億9000万
2023年3月31日 -2.22%
9億6800万
2023年6月30日 -0.1%
9億6700万
2023年9月30日 -0.83%
9億5900万
2023年12月31日 +4.69%
10億400万
2024年3月31日 +1.79%
10億2200万
2024年6月30日 +3.82%
10億6100万
2024年9月30日 +1.41%
10億7600万
2024年12月31日 -0.56%
10億7000万
2025年3月31日 -3.64%
10億3100万
2025年6月30日 +2.62%
10億5800万
2025年9月30日 +5.1%
11億1200万
2025年12月31日 -8.99%
10億1200万
2026年3月31日 +4.25%
10億5500万

個別

2008年9月30日
13億800万
2009年9月30日 -2.22%
12億7900万
2010年9月30日 -11.18%
11億3600万
2011年9月30日 -3.52%
10億9600万
2012年9月30日 -6.75%
10億2200万
2013年9月30日 -8.51%
9億3500万
2014年9月30日 -3.21%
9億500万
2015年9月30日 +4.09%
9億4200万
2016年9月30日 +2.23%
9億6300万
2017年9月30日 -2.6%
9億3800万
2018年9月30日 +8.42%
10億1700万
2019年9月30日 +0.88%
10億2600万
2020年12月31日 +0.58%
10億3200万
2021年12月31日 -6.3%
9億6700万
2022年12月31日 -0.83%
9億5900万
2023年12月31日 +0.31%
9億6200万
2024年12月31日 +0.83%
9億7000万
2025年12月31日 +2.37%
9億9300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 減価償却費の調整額109百万円は全社費用であり、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額373百万円は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産であります。
(5) 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
2026/03/25 11:42
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△3,409百万円は全社費用であり、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る費用であります。
(2) セグメント資産の調整額24,968百万円は、主に報告セグメントに帰属しない当社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。
(3) 減価償却費の調整額125百万円は全社費用であり、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額608百万円は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産であります。
(5) 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産は、連結貸借対照表の資産合計と調整を行っております。2026/03/25 11:42
#3 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
原則として、時価法によっております。2026/03/25 11:42
#4 固定資産売却益の注記(連結)
※5.固定資産売却益の内訳
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
その他(有形固定資産)40
無形固定資産0-
1510
2026/03/25 11:42
#5 固定資産除却損の注記(連結)
※7.固定資産除却損の内訳
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
その他(有形固定資産)21
無形固定資産-0
222
2026/03/25 11:42
#6 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
用途場所種類金額
その他(有形固定資産)8百万円
無形固定資産74百万円
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っております。TE事業において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっているため、TE事業に係る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(269百万円)として特別損失に計上しております。
なお、事業用資産の減損損失の測定における回収可能価額は正味売却価額により測定しており、このうち土地、建物に係る正味売却価額は、不動産鑑定評価額により評価し、その他については売却可能性が見込めないため、備忘価額により評価しております。
2026/03/25 11:42
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
有形固定資産は、前連結会計年度末に比べ9,186百万円増加し、38,744百万円となりました。機械装置及び運搬具(純額)が6,687百万円、建設仮勘定が1,538百万円、建物及び構築物(純額)が470百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。
無形固定資産は、前連結会計年度末に比べ57百万円減少し、1,012百万円となりました。
投資その他の資産は、前連結会計年度末に比べ8,944百万円増加し、13,768百万円となりました。投資有価証券が8,771百万円増加したこと等によるものであります。
2026/03/25 11:42
#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 2年~7年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/03/25 11:42
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械及び装置 2年~7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/03/25 11:42

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