日本マイクロニクス(6871)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 13億3100万
- 2009年9月30日 -1.8%
- 13億700万
- 2010年9月30日 -11.4%
- 11億5800万
- 2010年12月31日 +0.35%
- 11億6200万
- 2011年3月31日 -2.32%
- 11億3500万
- 2011年6月30日 -1.23%
- 11億2100万
- 2011年9月30日 -0.89%
- 11億1100万
- 2011年12月31日 -2.07%
- 10億8800万
- 2012年3月31日 -2.39%
- 10億6200万
- 2012年6月30日 -0.85%
- 10億5300万
- 2012年9月30日 -2.28%
- 10億2900万
- 2012年12月31日 -2.04%
- 10億800万
- 2013年3月31日 -0.4%
- 10億400万
- 2013年6月30日 -2.49%
- 9億7900万
- 2013年9月30日 -2.45%
- 9億5500万
- 2013年12月31日 -1.68%
- 9億3900万
- 2014年3月31日 -1.81%
- 9億2200万
- 2014年6月30日 +0.33%
- 9億2500万
- 2014年9月30日 -2.05%
- 9億600万
- 2014年12月31日 +0.88%
- 9億1400万
- 2015年3月31日 +0.44%
- 9億1800万
- 2015年6月30日 +0.76%
- 9億2500万
- 2015年9月30日 +2.81%
- 9億5100万
- 2015年12月31日 -1.58%
- 9億3600万
- 2016年3月31日 -0.64%
- 9億3000万
- 2016年6月30日 +1.29%
- 9億4200万
- 2016年9月30日 +2.87%
- 9億6900万
- 2016年12月31日 -0.52%
- 9億6400万
- 2017年3月31日 +1.04%
- 9億7400万
- 2017年6月30日 -1.75%
- 9億5700万
- 2017年9月30日 +0.1%
- 9億5800万
- 2017年12月31日 -1.25%
- 9億4600万
- 2018年3月31日 +3.38%
- 9億7800万
- 2018年6月30日 +2.45%
- 10億200万
- 2018年9月30日 +3.99%
- 10億4200万
- 2018年12月31日 -1.44%
- 10億2700万
- 2019年3月31日 +0.29%
- 10億3000万
- 2019年6月30日 +3.2%
- 10億6300万
- 2019年9月30日 -1.51%
- 10億4700万
- 2019年12月31日 -0.96%
- 10億3700万
- 2020年3月31日 ±0%
- 10億3700万
- 2020年6月30日 +0.48%
- 10億4200万
- 2020年9月30日 -1.54%
- 10億2600万
- 2020年12月31日 +1.85%
- 10億4500万
- 2021年3月31日 -0.77%
- 10億3700万
- 2021年6月30日 -1.93%
- 10億1700万
- 2021年9月30日 -1.18%
- 10億500万
- 2021年12月31日 -2.49%
- 9億8000万
- 2022年3月31日 -0.1%
- 9億7900万
- 2022年6月30日 +1.33%
- 9億9200万
- 2022年9月30日 -0.2%
- 9億9000万
- 2022年12月31日 ±0%
- 9億9000万
- 2023年3月31日 -2.22%
- 9億6800万
- 2023年6月30日 -0.1%
- 9億6700万
- 2023年9月30日 -0.83%
- 9億5900万
- 2023年12月31日 +4.69%
- 10億400万
- 2024年3月31日 +1.79%
- 10億2200万
- 2024年6月30日 +3.82%
- 10億6100万
- 2024年9月30日 +1.41%
- 10億7600万
- 2024年12月31日 -0.56%
- 10億7000万
- 2025年3月31日 -3.64%
- 10億3100万
- 2025年6月30日 +2.62%
- 10億5800万
- 2025年9月30日 +5.1%
- 11億1200万
- 2025年12月31日 -8.99%
- 10億1200万
- 2026年3月31日 +4.25%
- 10億5500万
個別
- 2008年9月30日
- 13億800万
- 2009年9月30日 -2.22%
- 12億7900万
- 2010年9月30日 -11.18%
- 11億3600万
- 2011年9月30日 -3.52%
- 10億9600万
- 2012年9月30日 -6.75%
- 10億2200万
- 2013年9月30日 -8.51%
- 9億3500万
- 2014年9月30日 -3.21%
- 9億500万
- 2015年9月30日 +4.09%
- 9億4200万
- 2016年9月30日 +2.23%
- 9億6300万
- 2017年9月30日 -2.6%
- 9億3800万
- 2018年9月30日 +8.42%
- 10億1700万
- 2019年9月30日 +0.88%
- 10億2600万
- 2020年12月31日 +0.58%
- 10億3200万
- 2021年12月31日 -6.3%
- 9億6700万
- 2022年12月31日 -0.83%
- 9億5900万
- 2023年12月31日 +0.31%
- 9億6200万
- 2024年12月31日 +0.83%
- 9億7000万
- 2025年12月31日 +2.37%
- 9億9300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額109百万円は全社費用であり、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る減価償却費であります。2026/03/25 11:42
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額373百万円は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産であります。
(5) 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△3,409百万円は全社費用であり、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る費用であります。
(2) セグメント資産の調整額24,968百万円は、主に報告セグメントに帰属しない当社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。
(3) 減価償却費の調整額125百万円は全社費用であり、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額608百万円は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産であります。
(5) 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産は、連結貸借対照表の資産合計と調整を行っております。2026/03/25 11:42 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
原則として、時価法によっております。2026/03/25 11:42 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5.固定資産売却益の内訳2026/03/25 11:42
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) その他(有形固定資産) 4 0 無形固定資産 0 - 計 15 10 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7.固定資産除却損の内訳2026/03/25 11:42
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) その他(有形固定資産) 2 1 無形固定資産 - 0 計 2 22 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)2026/03/25 11:42
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っております。TE事業において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっているため、TE事業に係る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(269百万円)として特別損失に計上しております。用途 場所 種類 金額 その他(有形固定資産) 8 百万円 無形固定資産 74 百万円
なお、事業用資産の減損損失の測定における回収可能価額は正味売却価額により測定しており、このうち土地、建物に係る正味売却価額は、不動産鑑定評価額により評価し、その他については売却可能性が見込めないため、備忘価額により評価しております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 有形固定資産は、前連結会計年度末に比べ9,186百万円増加し、38,744百万円となりました。機械装置及び運搬具(純額)が6,687百万円、建設仮勘定が1,538百万円、建物及び構築物(純額)が470百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。2026/03/25 11:42
無形固定資産は、前連結会計年度末に比べ57百万円減少し、1,012百万円となりました。
投資その他の資産は、前連結会計年度末に比べ8,944百万円増加し、13,768百万円となりました。投資有価証券が8,771百万円増加したこと等によるものであります。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2年~7年2026/03/25 11:42
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置 2年~7年2026/03/25 11:42
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。