日本マイクロニクス(6871)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年9月30日
- 13億5500万
- 2008年9月30日 -74.17%
- 3億5000万
- 2009年9月30日 -6%
- 3億2900万
- 2010年9月30日 +179.33%
- 9億1900万
- 2011年9月30日 -25.35%
- 6億8600万
- 2012年9月30日 -1.31%
- 6億7700万
- 2013年9月30日 +24.22%
- 8億4100万
- 2014年9月30日 +100.59%
- 16億8700万
- 2015年9月30日 -35.57%
- 10億8700万
- 2016年9月30日 +34.41%
- 14億6100万
- 2017年9月30日 +13.69%
- 16億6100万
- 2018年9月30日 +4.46%
- 17億3500万
- 2019年9月30日 -37.18%
- 10億9000万
- 2020年12月31日 +28.9%
- 14億500万
- 2021年12月31日 -66.19%
- 4億7500万
- 2022年12月31日 -32.21%
- 3億2200万
- 2023年12月31日 +13.98%
- 3億6700万
- 2024年12月31日 +210.9%
- 11億4100万
- 2025年12月31日 +486.06%
- 66億8700万
個別
- 2007年9月30日
- 13億5500万
- 2008年9月30日 -74.17%
- 3億5000万
- 2009年9月30日 -6%
- 3億2900万
- 2010年9月30日 +179.33%
- 9億1900万
- 2011年9月30日 -25.35%
- 6億8600万
- 2012年9月30日 -1.31%
- 6億7700万
- 2013年9月30日 +24.22%
- 8億4100万
- 2014年9月30日 +100.59%
- 16億8700万
- 2015年9月30日 -35.57%
- 10億8700万
- 2016年9月30日 +34.41%
- 14億6100万
- 2017年9月30日 +13.69%
- 16億6100万
- 2018年9月30日 +4.46%
- 17億3500万
- 2019年9月30日 -37.18%
- 10億9000万
- 2020年12月31日 +28.9%
- 14億500万
- 2021年12月31日 -66.19%
- 4億7500万
- 2022年12月31日 -32.21%
- 3億2200万
- 2023年12月31日 +13.98%
- 3億6700万
- 2024年12月31日 +210.9%
- 11億4100万
- 2025年12月31日 +486.06%
- 66億8700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/25 11:42
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 法人税等及び税効果額 △339 △2,559 その他有価証券評価差額金 773 5,545 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 11:42
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △493 △3,052 前払年金費用 △25 △31
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 11:42
(注)1.評価性引当額に重要な変動はありません。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △493 △3,052 在外子会社留保利益に係る一時差異 △658 △825
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、負債合計は、前連結会計年度末から2,630百万円増加し、32,974百万円となりました。2026/03/25 11:42
純資産合計は、前連結会計年度末に比べ16,406百万円増加し、66,052百万円となりました。利益剰余金が9,362百万円、その他有価証券評価差額金が5,545百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。
この結果、自己資本比率は66.7%(前連結会計年度末比4.6ポイント増)となりました。