ローランドディー.ジー.(6789)の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 40億7985万
- 2009年3月31日 -44.83%
- 22億5096万
- 2010年3月31日 +0.59%
- 22億6435万
- 2010年12月31日 +34.72%
- 30億5059万
- 2011年3月31日 -5.99%
- 28億6774万
- 2011年6月30日 -25.67%
- 21億3172万
- 2011年9月30日 -6.16%
- 20億34万
- 2011年12月31日 +51.53%
- 30億3112万
- 2012年3月31日 -53.02%
- 14億2401万
- 2012年6月30日 +69.97%
- 24億2043万
- 2012年9月30日 -61.12%
- 9億4111万
- 2012年12月31日 +118.87%
- 20億5982万
- 2013年3月31日 -56.64%
- 8億9312万
- 2013年6月30日 +56.02%
- 13億9345万
- 2013年9月30日 -43.85%
- 7億8248万
- 2013年12月31日 +20.66%
- 9億4412万
- 2014年3月31日 -3.29%
- 9億1305万
- 2014年6月30日 +18.4%
- 10億8107万
- 2014年9月30日 +104.88%
- 22億1488万
- 2014年12月31日 +42.39%
- 31億5372万
- 2015年3月31日 -48.77%
- 16億1558万
- 2015年6月30日 +22.1%
- 19億7261万
- 2015年9月30日 +8.51%
- 21億4049万
- 2015年12月31日 -0.23%
- 21億3547万
- 2016年3月31日 +0.3%
- 21億4184万
- 2016年6月30日 -5.26%
- 20億2922万
- 2016年9月30日 -8.88%
- 18億4902万
- 2016年12月31日 +4.01%
- 19億2321万
- 2017年3月31日 +16.25%
- 22億3577万
- 2017年6月30日 -4.03%
- 21億4562万
- 2017年9月30日 -6.78%
- 20億7万
- 2017年12月31日 -4.58%
- 19億845万
- 2018年3月31日 -9.16%
- 17億3362万
- 2018年6月30日 -1.79%
- 17億266万
- 2018年9月30日 +14.67%
- 19億5248万
- 2018年12月31日 +2.16%
- 19億9458万
- 2019年3月31日 -2.64%
- 19億4184万
- 2019年6月30日 +1.13%
- 19億6385万
- 2019年9月30日 -2.75%
- 19億984万
- 2019年12月31日 +5.5%
- 20億1484万
- 2020年3月31日 -0.27%
- 20億935万
- 2020年6月30日 -56.16%
- 8億8095万
- 2020年9月30日 +92.56%
- 16億9637万
- 2020年12月31日 +40.07%
- 23億7612万
- 2021年3月31日 -6.49%
- 22億2200万
- 2021年6月30日 +22.98%
- 27億3269万
- 2021年9月30日 +11.33%
- 30億4241万
- 2021年12月31日 +9.15%
- 33億2069万
- 2022年3月31日 -1.18%
- 32億8140万
- 2022年6月30日 -0.6%
- 32億6186万
- 2022年9月30日 +2.07%
- 33億2941万
- 2022年12月31日 +17.84%
- 39億2338万
- 2023年3月31日 -17.53%
- 32億3568万
- 2023年6月30日 -3.03%
- 31億3778万
- 2023年9月30日 +17.61%
- 36億9037万
- 2023年12月31日 +9.39%
- 40億3707万
- 2024年3月31日 -0.35%
- 40億2287万
- 2024年6月30日 -14.73%
- 34億3013万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。2024/03/29 15:28
営業債務である支払手形及び買掛金、未払金は、1年以内の支払期日であります。その一部には輸入に伴う外貨建のものがあり、為替の変動リスクに晒されております。
長期借入金は自己株式取得資金として必要な資金の調達を目的としたものであり、支払金利の変動リスクに晒されております。