6736 サン電子

6736
2026/10/09
時価
2321億円
PER 予
27.39倍
2010年以降
赤字-2105.77倍
(2010-2026年)
PBR
4.23倍
2010年以降
0.32-7.28倍
(2010-2026年)
配当
0.52%
ROE 予
15.43%
ROA 予
13.78%
資料
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サン電子(6736)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
2億2597万
2009年3月31日 +75.52%
3億9662万
2010年3月31日 +8.81%
4億3158万
2011年3月31日 -1.99%
4億2297万
2012年3月31日 +17.52%
4億9705万
2013年3月31日 -13.52%
4億2985万
2014年3月31日 +57.81%
6億7835万
2015年3月31日 +14.45%
7億7636万
2016年3月31日 -27.94%
5億5945万
2017年3月31日 +89%
10億5735万
2018年3月31日 +14.55%
12億1121万
2019年3月31日 +13.19%
13億7097万
2020年3月31日 -22.75%
10億5902万
2021年3月31日 +4.02%
11億162万
2022年3月31日 +18.42%
13億450万
2023年3月31日 -84.89%
1億9717万
2024年3月31日 -24.1%
1億4966万
2025年3月31日 -34.49%
9804万
2026年3月31日 -3.62%
9449万

個別

2008年3月31日
1億8615万
2009年3月31日 +28.34%
2億3891万
2010年3月31日 -7.21%
2億2168万
2011年3月31日 -3.59%
2億1371万
2012年3月31日 +41.07%
3億148万
2013年3月31日 +3.01%
3億1056万
2014年3月31日 +11.33%
3億4574万
2015年3月31日 -12.09%
3億396万
2016年3月31日 -29.21%
2億1517万
2017年3月31日 +49.85%
3億2243万
2018年3月31日 +14.1%
3億6791万
2019年3月31日 -9.71%
3億3220万
2020年3月31日 +4.33%
3億4658万
2021年3月31日 -63.54%
1億2636万
2022年3月31日 +55.4%
1億9637万
2023年3月31日 -5.36%
1億8584万
2024年3月31日 -26.01%
1億3750万
2025年3月31日 -38.38%
8472万
2026年3月31日 -1.31%
8361万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給与手当及び賞与692,501千円694,896千円
賞与引当金繰入額31,213千円26,873千円
役員賞与引当金繰入額24,000千円―千円
退職給付費用41,626千円40,269千円
2026/06/25 15:41
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法2026/06/25 15:41
#3 引当金明細表(連結)
(単位:千円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金(流動)100―100―
賞与引当金84,72583,61684,72583,616
2026/06/25 15:41
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
関係会社株式273,837千円273,837千円
賞与引当金25,925千円26,339千円
繰越欠損金429,904千円404,809千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/25 15:41
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
関係会社株式273,837千円273,837千円
賞与引当金30,522千円30,180千円
税務上の繰越欠損金(注)2670,853千円632,281千円
(注) 1.評価性引当額が220,626千円増加しております。主な増加要因としては、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加142,829千円であります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2026/06/25 15:41
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
持分法適用関連会社のうち、決算日が連結決算日と異なる会社については、各社の事業年度に係る財務諸表を使用しております。
3 連結の範囲及び持分法の適用の範囲の変更に関する事項
① 連結の範囲の変更
該当事項はありません。2026/06/25 15:41
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2026/06/25 15:41

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