ダイコク電機(6430)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -3662万
- 2009年3月31日
- 47億9920万
- 2010年3月31日 -3.6%
- 46億2636万
- 2011年3月31日 -95.1%
- 2億2654万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 35億2531万
- 2013年3月31日 +99.23%
- 70億2346万
- 2014年3月31日 -24%
- 53億3801万
- 2015年3月31日 -73.29%
- 14億2577万
- 2016年3月31日
- -8億9499万
- 2017年3月31日
- 10億4812万
- 2018年3月31日 +13.8%
- 11億9273万
- 2019年3月31日 +28.11%
- 15億2796万
- 2020年3月31日 -6.29%
- 14億3191万
- 2021年3月31日 -65.72%
- 4億9090万
- 2022年3月31日 +142.66%
- 11億9120万
- 2023年3月31日 +237.43%
- 40億1951万
- 2024年3月31日 +198.58%
- 120億151万
- 2025年3月31日 +1.76%
- 122億1235万
- 2026年3月31日 -20.79%
- 96億7369万
個別
- 2008年3月31日
- 3億6732万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 50億9536万
- 2010年3月31日 -0.03%
- 50億9392万
- 2011年3月31日 -78.46%
- 10億9701万
- 2012年3月31日 +291.92%
- 42億9937万
- 2013年3月31日 +83.93%
- 79億792万
- 2014年3月31日 -15.16%
- 67億919万
- 2015年3月31日 -54.69%
- 30億3990万
- 2016年3月31日 -41.92%
- 17億6563万
- 2017年3月31日 +25.15%
- 22億970万
- 2018年3月31日 -62.39%
- 8億3108万
- 2019年3月31日 +66.12%
- 13億8055万
- 2020年3月31日 -15.35%
- 11億6861万
- 2021年3月31日 -81.33%
- 2億1814万
- 2022年3月31日 +411.08%
- 11億1490万
- 2023年3月31日 +276.56%
- 41億9826万
- 2024年3月31日 +203.02%
- 127億2175万
- 2025年3月31日 -3.85%
- 122億3252万
- 2026年3月31日 -28.24%
- 87億7762万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報2026/06/22 16:03
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 役員報酬(連結)
- ウ.業績連動報酬の内容及び額の算定方法、個人別の報酬額に対する割合の決定に関する方針2026/06/22 16:03
取締役の業績連動報酬(役員賞与)につきましては、代表取締役社長が、連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益を指標とし、経営環境、従業員に対する賞与の支給基準、各取締役の役位等を総合的に勘案し算出しております。当該指標を選択した理由は、経営上の目標達成状況を判断する客観的な指標及び業務執行の成果を測る指標として、最も適切と考えられるためです。代表取締役社長は算出した額を報酬諮問委員会に提出、報酬諮問委員会で審議の後に取締役会への上程を経て、支給総額を株主総会議案としております。各取締役への支給額については、株主総会の承認決議後、その支給額の範囲において、役位及び貢献度等を総合的に勘案し、代表取締役社長が配分し、取締役会で決定いたします。
エ.退職慰労金の内容及び個人別の報酬額の決定に関する方針 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- アミューズメント事業におきましては、パチンコ遊技機向け表示ユニット及び制御ユニットの販売は前年同期を下回りましたが、DAXEL株式会社が開発したスマートパチスロ「ようこそ実力至上主義の教室へ」及び元気株式会社のゲーム事業における「首都高バトル」PlayStation 5版の販売が堅調に推移したことから、売上は前年同期を上回りました。2026/06/22 16:03
(営業利益)
売上総利益は、売上高の減少により前連結会計年度に比べ19億93百万円減少の247億30百万円(前年同期比7.5%減)となりました。