ルネサスエレクトロニクス(6723)のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 195億1000万
- 2010年3月31日 -32.27%
- 132億1400万
- 2010年12月31日 +109.27%
- 276億5300万
- 2011年3月31日 +3.94%
- 287億4200万
- 2011年6月30日 +3.09%
- 296億3100万
- 2011年9月30日 +0.95%
- 299億1300万
- 2011年12月31日 -1.91%
- 293億4100万
- 2012年3月31日 -2.44%
- 286億2600万
- 2012年6月30日 -9.57%
- 258億8700万
- 2012年9月30日 -3.11%
- 250億8200万
- 2012年12月31日 -28.22%
- 180億400万
- 2013年3月31日 -10.14%
- 161億7900万
- 2013年6月30日 -9.33%
- 146億7000万
- 2013年9月30日 -4.99%
- 139億3800万
- 2013年12月31日 -9.98%
- 125億4700万
- 2014年3月31日 -6.58%
- 117億2200万
- 2014年6月30日 -4.83%
- 111億5600万
- 2014年9月30日 -4.8%
- 106億2000万
- 2014年12月31日 -4.23%
- 101億7100万
- 2015年3月31日 -4.21%
- 97億4300万
- 2015年6月30日 -5.33%
- 92億2400万
- 2015年9月30日 -0.55%
- 91億7300万
- 2015年12月31日 +0.5%
- 92億1900万
- 2016年3月31日 +9.68%
- 101億1100万
- 2016年6月30日 +6.26%
- 107億4400万
- 2016年9月30日 +15.84%
- 124億4600万
- 2016年12月31日 +11.54%
- 138億8200万
- 2017年3月31日 +7.3%
- 148億9500万
- 2017年6月30日 +12.65%
- 167億7900万
- 2017年9月30日 +7%
- 179億5400万
- 2017年12月31日 +3.88%
- 186億5100万
- 2018年3月31日 -2.62%
- 181億6300万
- 2018年6月30日 +1.61%
- 184億5500万
- 2018年9月30日 -3.39%
- 178億2900万
- 2018年12月31日 +0.04%
- 178億3700万
個別
- 2008年3月31日
- 145億5300万
- 2009年3月31日 +6.03%
- 154億3100万
- 2010年3月31日 -34.13%
- 101億6400万
- 2011年3月31日 +145.82%
- 249億8500万
- 2012年3月31日 -11.84%
- 220億2700万
- 2013年3月31日 -33.19%
- 147億1700万
- 2014年3月31日 -26.98%
- 107億4600万
- 2015年3月31日 -22.86%
- 82億9000万
- 2016年3月31日 +6.59%
- 88億3600万
- 2016年12月31日 +42.19%
- 125億6400万
- 2017年12月31日 +30.6%
- 164億900万
- 2018年12月31日 -8.48%
- 150億1700万
- 2019年12月31日 -6.41%
- 140億5500万
- 2020年12月31日 -18.75%
- 114億1900万
- 2021年12月31日 -26.74%
- 83億6500万
- 2022年12月31日 -17%
- 69億4300万
- 2023年12月31日 +13.97%
- 79億1300万
- 2024年12月31日 +241.56%
- 270億2800万
- 2025年12月31日 +26.51%
- 341億9200万
有報情報
- #1 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注) 1 無形資産のソフトウエアのうち、自己創設に該当する帳簿価額は、前連結会計年度および当連結会計年度において、それぞれ417百万円および409百万円であります。2026/03/19 14:22
2 ソフトウエア仮勘定は、無形資産の「ソフトウエア」に含めております。 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 耐用年数を確定できる無形資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法等で償却し、減損の兆候が存在する場合はその都度、減損テストを実施しております。耐用年数を確定できる無形資産の見積耐用年数および償却方法は各連結会計年度末に見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として見積りを変更した期間および将来の期間において適用しております。2026/03/19 14:22
市場販売目的のソフトウエアは、主として見込販売期間(3年以内)における見込販売数量に基づく方法とし、自社利用のソフトウエアは、主として社内における見込利用可能期間(10年以内)に基づく定額法を採用しております。技術資産は、主として事業活動における利用可能期間(14年以内)に基づく定額法を採用しております。顧客関連資産は、主として見積耐用年数(17年以内)に基づく定額法を採用しております。
耐用年数を確定できない無形資産および未だ使用可能でない無形資産については償却を行わず、各連結会計年度の一定の時期、および減損の兆候が存在する場合にはその都度、個別に減損テストを実施しております。