売上高
連結
- 2020年3月31日
- 1498億3600万
- 2021年3月31日 +14.01%
- 1708億2900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 従って、当社グループは、連結子会社を基礎とした事業内容別のセグメントから構成されており、「パソコン関連事業」及び「総合エンターテインメント事業」の2つを報告セグメントとしております。2021/06/24 15:20
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
特記すべき主要な非連結子会社はありません。
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2021/06/24 15:20 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2021/06/24 15:20
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がいないため、記載を省略しております。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2021/06/24 15:20 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2021/06/24 15:20
- #6 役員報酬(連結)
- 1)業績連動金銭賞与(役員賞与)2021/06/24 15:20
役員賞与の算定指標として採用している業績指標は、「連結売上高」・「連結営業利益」・「ROIC」(以下、「3指標」という)であり、3指標を選択した理由は、「連結営業利益」及び「ROIC」については、当社が定める重要指標であることから採用しており、「連結売上高」については、売上高は、企業の成長性や規模の拡大を測る尺度であり、当社グループの単年度予算管理上重要視する指標の1つとして、子会社各社の業績管理にも使用していることから採用しております。
役員賞与の額の決定方法は、上記②業績連動金銭賞与(役員賞与)の項目に記載した方法で常勤取締役間の協議により各取締役に対する支給額案(原案)を算出した後、「諮問委員会」に諮問し、その答申を反映した上で、取締役会にて協議し決定しております。 - #7 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- なお、本人が間接的に受け取っている場合には、その実質について慎重に判断する。2021/06/24 15:20
④ 過去5年間のいずれかの会計年度において、当社グループとの業務、取引の対価の支払額又は受取額が、その企業等の年間連結総売上高の2%以上を占める企業等の業務執行者等
⑤ 過去5年間のいずれかの会計年度において、当社グループから1千万円以上の寄付又は助成を受けている企業等の業務執行者等 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <国内パソコン出荷台数増減率の推移>2021/06/24 15:20
また、当社グループが事業活動を行う欧州各国及び東南アジア各国においても、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴うロックダウン等の解消により経済活動の再開が概ね6月以降顕著となったものの、冬場を前にして再び新型コロナウイルス感染症の拡大に直面し、再度ロックダウンを実施する国が続出する等、事業環境及び将来の見通しが非常に不透明な状況が継続しております。
このような状況にも拘らず、当社グループの当連結会計年度の売上高は174,173百万円(前年同期比13.3%増)、営業利益は15,758百万円(同15.0%増)、経常利益は15,510百万円(同12.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は10,005百万円(同32.9%増)となり、売上高、各利益の全てにおいて5期連続で過去最高を更新する結果となりました。
<2021年3月期 連結業績推移グラフ>
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2021/06/24 15:20
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項