MCJ（6670）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: -7326万
2009年3月31日: -4079万
2010年3月31日: -510万
2010年12月31日: 220万
2011年3月31日: -79万
2011年6月30日: 1243万
2011年9月30日: -55万
2011年12月31日 -999.99%: -1247万
2012年3月31日: 4658万
2012年6月30日 -47.9%: 2427万
2012年9月30日: -206万
2012年12月31日 -1.26%: -209万
2013年3月31日: -174万
2013年6月30日 -2.64%: -178万
2013年9月30日: -130万
2013年12月31日 -20.03%: -156万
2014年3月31日: -147万
2014年6月30日: -147万
2014年9月30日: -98万
2014年12月31日 -31.8%: -129万
2015年3月31日: -119万
2015年6月30日: -105万
2015年9月30日 -13.8%: -120万
2017年3月31日: 313万
2017年6月30日 ±0%: 313万
2017年9月30日 ±0%: 313万
2017年12月31日 ±0%: 313万
2018年3月31日: -210万
2018年6月30日 -362.99%: -973万
2018年9月30日: -589万
2018年12月31日: -51万
2019年3月31日: 1492万
2019年6月30日 +147.84%: 3700万
2019年9月30日 -21.62%: 2900万
2019年12月31日 +41.38%: 4100万
2020年3月31日 -7.32%: 3800万
2020年6月30日 -18.42%: 3100万
2020年9月30日 -96.77%: 100万
2020年12月31日 ±0%: 100万
2021年3月31日 +100%: 200万
2021年6月30日 ±0%: 200万
2021年9月30日 -50%: 100万
2021年12月31日 ±0%: 100万
2022年3月31日 +999.99%: 1200万
2022年6月30日 ±0%: 1200万
2022年9月30日 ±0%: 1200万
2022年12月31日 +941.67%: 1億2500万
2023年3月31日 -20%: 1億
2023年6月30日 +29%: 1億2900万
2023年9月30日 -84.5%: 2000万
2023年12月31日 ±0%: 2000万
2024年3月31日 +50%: 3000万
2024年6月30日 ±0%: 3000万
2024年9月30日 ±0%: 3000万
2024年12月31日 ±0%: 3000万
2025年3月31日 -6.67%: 2800万
2025年6月30日 ±0%: 2800万
2025年9月30日 ±0%: 2800万
2025年12月31日 ±0%: 2800万

個別

2009年3月31日: -3814万
2010年3月31日: -293万
2011年3月31日: 146万
2012年3月31日 +999.99%: 4841万
2017年3月31日 -93.53%: 313万
2018年3月31日: -210万
2019年3月31日: 181万
2020年3月31日 -44.96%: 100万
2021年3月31日 ±0%: 100万
2022年3月31日 +999.99%: 1200万
2023年3月31日 +733.33%: 1億
2024年3月31日 -70%: 3000万
2025年3月31日 -6.67%: 2800万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）

※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
税効果額	3百万円	0百万円
その他有価証券評価差額金	△70百万円	△1百万円
為替換算調整勘定:

2025/06/24 13:26

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

これに伴い、2026年4月1日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。
この変更により、当事業年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)は1百万円減少し、法人税等調整額(貸方)が1百万円増加し、その他有価証券評価差額金が0百万円減少しております。
4.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理

2025/06/24 13:26

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

これに伴い、2026年4月1日に開始する連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。
この変更により、当連結会計年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)は11百万円増加し、法人税等調整額(貸方)が11百万円増加し、その他有価証券評価差額金が0百万円減少しております。
4.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理

2025/06/24 13:26