MCJ（6670）のその他有価証券評価差額金（税引後）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1915万
2010年9月30日: -1006万
2010年12月31日: 731万
2011年3月31日 -41.03%: 431万
2011年6月30日 +206.94%: 1323万
2011年9月30日 -98.22%: 23万
2011年12月31日: -1168万
2012年3月31日: 4738万
2012年6月30日: -2231万
2012年9月30日 -118.03%: -4865万
2012年12月31日 -0.05%: -4868万
2013年3月31日: -4832万
2013年6月30日: -45,000
2013年9月30日: 43万
2013年12月31日 -59.63%: 17万
2014年3月31日 +51.14%: 26万
2014年6月30日 -99.25%: 2,000
2014年9月30日 +999.99%: 49万
2014年12月31日 -63.49%: 18万
2015年3月31日 +57.22%: 28万
2015年6月30日 -53.36%: 13万
2015年9月30日: -12,000
2015年12月31日: 119万
2016年3月31日 ±0%: 119万
2017年3月31日 +162.89%: 313万
2018年3月31日: -523万
2018年6月30日: 611万
2018年9月30日 +104.55%: 1251万
2018年12月31日 +71.69%: 2147万
2019年3月31日 +19.99%: 2577万
2019年6月30日 -26.28%: 1900万
2019年9月30日 -78.95%: 400万
2019年12月31日 +525%: 2500万
2020年3月31日 +60%: 4000万
2020年6月30日: -1000万
2020年9月30日 -510%: -6100万
2020年12月31日 ±0%: -6100万
2021年3月31日: -6000万
2021年6月30日 +100%: 0
2022年3月31日: 900万
2022年6月30日 -100%: 0
2022年9月30日: 0
2022年12月31日: 1億1200万
2023年3月31日 -21.43%: 8800万
2023年6月30日 -68.18%: 2800万
2023年9月30日: -8000万
2023年12月31日 ±0%: -8000万
2024年3月31日: -7000万
2025年3月31日: -100万
2026年3月31日: 300万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）

※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
税効果額	3百万円	0百万円
その他有価証券評価差額金	△70百万円	△1百万円
為替換算調整勘定:

2025/06/24 13:26

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

これに伴い、2026年4月1日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。
この変更により、当事業年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)は1百万円減少し、法人税等調整額(貸方)が1百万円増加し、その他有価証券評価差額金が0百万円減少しております。
4.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理

2025/06/24 13:26

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

これに伴い、2026年4月1日に開始する連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。
この変更により、当連結会計年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)は11百万円増加し、法人税等調整額(貸方)が11百万円増加し、その他有価証券評価差額金が0百万円減少しております。
4.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理

2025/06/24 13:26