- 6666
- 2026/10/15
- 時価
- 62億円
- PER 予
- 2938.1倍
- 2010年以降
- 赤字-153.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.28倍
- 2010年以降
- 0.35-8.84倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.4%
- ROE 予
- 0.04%
- ROA 予
- 0.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 前事業年度の有価証券報告書に記載した「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」中の会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定について、以下のように重要な変更を行っております。2021/02/12 15:24
当社グループでは、新型コロナウイルス感染症の収束時期について、当初2021年3月期末までには収束に向かうものと仮定しておりましたが、緊急事態宣言が再び首都圏中心に発出される等の現状を踏まえ、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う影響は2022年3月期末まで一定期間にわたり及ぶものと仮定の見直しを行い、会計上の見積り(主に繰延税金資産の回収可能性)を行っております。この仮定の見直しに伴う四半期財務諸表への影響は軽微であります。
また、当社では、翌連結会計年度において中長期的な成長を見据えた生産能力の増強を予定しており、これが翌連結会計年度の業績への影響があるものと予想されるため、仮定の見直しを行い、会計上の見積り(主に繰延税金資産の回収可能性)を行っております。 - #2 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積り)2021/02/12 15:24
前事業年度の有価証券報告書の(追加情報)(会計上の見積り)に記載した新型コロナウイルス感染症の収束時期について、当初2021年3月期末までには収束に向かうものと仮定しておりましたが、緊急事態宣言が再び首都圏中心に発出される等の現状を踏まえ、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う影響は2022年3月期末まで一定期間にわたり及ぶものと仮定の見直しを行い、会計上の見積り(主に繰延税金資産の回収可能性)を行っております。この仮定の見直しに伴う四半期財務諸表への影響は軽微であります。
また、当社では、翌連結会計年度において中長期的な成長を見据えた生産能力の増強を予定しており、これが翌連結会計年度の業績への影響があるものと予想されるため、仮定の見直しを行い、会計上の見積り(主に繰延税金資産の回収可能性)を行っております。