太洋テクノレックス(6663)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年12月20日
- 627万
- 2008年12月20日
- -3362万
- 2009年12月20日
- -571万
- 2010年12月20日
- -147万
- 2011年12月20日 -446.68%
- -805万
- 2012年12月20日
- 293万
- 2013年12月20日 +940.45%
- 3055万
- 2014年12月20日 +76.12%
- 5381万
- 2015年12月20日 +20.85%
- 6503万
- 2016年12月20日 +30.42%
- 8482万
- 2017年12月20日 +7.89%
- 9151万
- 2018年12月20日 -44.35%
- 5093万
- 2019年12月20日 +23.43%
- 6286万
- 2020年12月20日 -35.09%
- 4080万
- 2021年12月20日 -32.83%
- 2740万
- 2022年12月20日 +56.97%
- 4302万
- 2023年12月20日 +15.79%
- 4981万
- 2024年12月20日 +141.81%
- 1億2046万
- 2025年12月20日 +50.19%
- 1億8092万
個別
- 2007年12月20日
- 627万
- 2008年12月20日
- -3362万
- 2009年12月20日
- -571万
- 2010年12月20日
- -147万
- 2011年12月20日 -446.68%
- -805万
- 2012年12月20日
- 293万
- 2013年12月20日 +940.45%
- 3055万
- 2014年12月20日 +76.12%
- 5381万
- 2015年12月20日 +20.85%
- 6503万
- 2016年12月20日 +30.42%
- 8482万
- 2017年12月20日 +7.89%
- 9151万
- 2018年12月20日 -44.35%
- 5093万
- 2019年12月20日 +23.43%
- 6286万
- 2020年12月20日 -35.09%
- 4080万
- 2021年12月20日 -32.83%
- 2740万
- 2022年12月20日 +56.97%
- 4302万
- 2023年12月20日 +15.79%
- 4981万
- 2024年12月20日 +141.81%
- 1億2046万
- 2025年12月20日 +50.19%
- 1億8092万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/17 13:36
前連結会計年度(自 2023年12月21日至 2024年12月20日) 当連結会計年度(自 2024年12月21日至 2025年12月20日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 92,837千円 131,715千円 法人税等及び税効果額 △22,193千円 △26,495千円 その他有価証券評価差額金 70,643千円 60,465千円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/17 13:36
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月20日) 当事業年度(2025年12月20日) 資産除去債務に対応する除去費用 △430千円 △365千円 その他有価証券評価差額金 △26,258千円 △52,754千円 繰延税金負債合計 △26,689千円 △53,119千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/17 13:36
(注)1.評価性引当額の変動の主な内容は、税務上の繰越欠損金及び棚卸資産評価損に係る評価性引当額の減少であります。前連結会計年度(2024年12月20日) 当連結会計年度(2025年12月20日) 資産除去債務に対応する除去費用 △430千円 △365千円 その他有価証券評価差額金 △26,258千円 △52,754千円 繰延税金負債合計 △26,689千円 △53,119千円
(注)2.税務上の繰越欠損金及び繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/03/17 13:36
純資産は、2,698百万円(前年同期比6.6%増)となりました。これは主として、利益剰余金及び投資有価証券の時価が上昇したことによりその他有価証券評価差額金が増加したことによるものであります。
② 経営成績の状況