のれん
連結
- 2014年12月31日
- 119億1500万
- 2015年12月31日 -15.54%
- 100億6300万
有報情報
- #1 のれんの償却方法及び償却期間(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんは15年~20年間で均等償却しております。2016/03/29 15:00 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの事業は「高純度シリコン」のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。2016/03/29 15:00
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自平成26年1月1日 至平成26年12月31日) - #3 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を計上した資産グループの概要2016/03/29 15:00
(2)減損損失の計上に至った経緯会社名 場所 用途 種類 金額(百万円) その他 26 - のれん 194 合計 2,043
当社グループの資産グループは、事業用資産においては管理会計上の区分を基礎に概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位ごとに、遊休資産については個別単位でグルーピングを行っております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2016/03/29 15:00
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(平成26年12月31日) 当連結会計年度(平成27年12月31日) 未分配利益の税効果 2.9 1.3 のれん償却額 2.9 2.5 その他 1.3 0.0
「所得税法等の一部を改正する法律」(平成27年法律第9号)及び「地方税法等の一部を改正する法律」(平成27年法律第2号)が平成27年3月31日に公布され、平成27年4月1日以後に開始する連結会計年度から法人税率等の引下げ等が行われることとなりました。これに伴い、繰延税金資産及び繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は従来の35.3%から平成28年1月1日に開始する連結会計年度に解消が見込まれる一時差異については32.8%に、平成29年1月1日に開始する連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異については、32.0%となります。