訂正有価証券報告書-第22期(2016/01/01-2016/12/31)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産 :定率法により償却しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法により償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～23年 工具器具備品 2年～8年
②無形固定資産 :定額法により償却しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。