構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 80億4300万
- 2019年3月31日 -57.06%
- 34億5400万
有報情報
- #1 固定資産処分損の注記
- ※4 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2019/06/26 14:28
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 136百万円 159百万円 機械装置及び運搬具 67 90 - #2 固定資産処分益の注記
- ※3 固定資産処分益の内容は次のとおりであります。2019/06/26 14:28
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 400百万円 3,274百万円 機械装置及び運搬具 1,702 19 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- a.担保に供している資産は次のとおりであります。2019/06/26 14:28
(注)1.投資有価証券及び長期貸付金は、関係会社の長期借入金4,191百万円を担保するために、債務者と株主と金融機関との間で締結した株式根質権設定契約に基づくものであります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 181百万円 171百万円 機械装置及び運搬具 9,016 7,919
2.担保に供している現金及び預金、長期預金については、信用状発行のため差し入れたものであり、当連結会計年度末現在において対応債務は存在しておりません。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.「当期減少額」には、2018年4月1日付で三井E&S造船株式会社、株式会社三井E&Sマシナリー、株式会社三井E&Sエンジニアリングへ吸収分割により承継した金額が、次のとおり含まれております。2019/06/26 14:28
4.「当期首残高」、「当期減少額」及び「当期末残高」欄における[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価に係る再評価差額(税効果考慮前)であります。建物 2 特許権 53 構築物 4,851 ソフトウェア 1,282 ドック船台 859 その他 1 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- ③ 減損損失の金額2019/06/26 14:28
減損処理額3,671百万円は減損損失として特別損失に計上しており、その内訳は、遊休資産0百万円(内、土地0百万円)、事業用資産3,671百万円(内、土地562百万円、構築物380百万円、機械装置1,847百万円、建物707百万円、その他173百万円)であります。
④ 資産のグルーピングの方法