減価償却費、南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)、在外営業活動体の換算差額他2件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 減価償却費
- 1321億5900万
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -26億7600万
2012年3月
- 減価償却費
- 1239億6400万
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -20億5100万
2013年3月
- 減価償却費
- 1185億5700万
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 105億4700万
2014年3月
- 減価償却費
- 1349億7000万
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 90億2600万
2015年3月
- 減価償却費
- 1570億1000万
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 44億1700万
2016年3月
- 減価償却費
- 1587億600万
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -62億4900万
2017年3月
- 減価償却費
- 1727億6200万
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 1572億5400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -61億6500万
2018年3月
- 減価償却費
- 1761億400万
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -404億1000万
- 在外営業活動体の換算差額
- -6億9700万
- 原材料及び貯蔵品
- 1398億2200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -8億5700万
2019年3月
- 減価償却費
- -
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -1106億1500万
- 在外営業活動体の換算差額
- 46億3700万
- 原材料及び貯蔵品
- 1387億3500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2020年3月
- 減価償却費
- -
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- 1317億7700万
- 在外営業活動体の換算差額
- -251億600万
- 原材料及び貯蔵品
- 1314億5900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2021年3月
- 減価償却費
- -
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- 379億6200万
- 原材料及び貯蔵品
- 1425億3400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2022年3月
- 減価償却費
- -
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- 670億8800万
- 原材料及び貯蔵品
- 1639億1900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2023年3月
- 減価償却費
- -
- 南アフリカプロジェクトに係る補償資産の増減額(△は増加)
- -
- 在外営業活動体の換算差額
- 413億4500万
- 原材料及び貯蔵品
- 1658億3900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -