ドック船台(純額)、為替換算調整勘定、持分法による投資損益(△は益)他2件
2007年3月
2008年3月
- ドック船台(純額)
- 29億600万
- 為替換算調整勘定
- 38億4700万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -82億2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- -
2009年3月
- ドック船台(純額)
- 27億8100万
- 為替換算調整勘定
- -294億8200万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 90億600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- -
2010年3月
- ドック船台(純額)
- 35億1600万
- 為替換算調整勘定
- -218億9400万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 20億7400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- -
2011年3月
- ドック船台(純額)
- 33億800万
- 為替換算調整勘定
- -423億1100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -68億400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- -
2012年3月
- ドック船台(純額)
- 30億6800万
- 為替換算調整勘定
- -536億1100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -49億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- -
2013年3月
- ドック船台(純額)
- 30億7500万
- 為替換算調整勘定
- -180億4000万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -26億2500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- -
2014年3月
- ドック船台(純額)
- 28億8600万
- 為替換算調整勘定
- 346億5800万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -14億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- -
2015年3月
- ドック船台(純額)
- 27億6900万
- 為替換算調整勘定
- 684億1300万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 141億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- -
2016年3月
- ドック船台(純額)
- 23億5000万
- 為替換算調整勘定
- 177億6200万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -56億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- 16億8700万
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- -
2017年3月
- ドック船台(純額)
- 26億8000万
- 為替換算調整勘定
- -22億8700万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 228億4500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -53億9800万
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- -
2018年3月
- ドック船台(純額)
- 33億4500万
- 為替換算調整勘定
- -69億9900万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -32億3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- 2億4600万
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- -
2019年3月
2020年3月
2021年3月
- ドック船台(純額)
- 21億3200万
- 為替換算調整勘定
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- 117億4400万
2022年3月
- ドック船台(純額)
- 20億4100万
- 為替換算調整勘定
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- 114億4100万
2023年3月
- ドック船台(純額)
- 20億6200万
- 為替換算調整勘定
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - 物流・冷熱・ドライブシステム
- 146億7200万