環境対策引当金、減損損失 - インダストリー＆社会基盤、客船事業関連損失他2件
2008年3月
- 環境対策引当金
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- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
- 12億4700万
- 法人税等合計
- 382億7600万
2009年3月
- 環境対策引当金
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- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
- 300万
- 法人税等合計
- 410億6100万
2010年3月
- 環境対策引当金
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- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
- 8億8200万
- 法人税等合計
- 182億2600万
2011年3月
- 環境対策引当金
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- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
- 1800万
- 法人税等合計
- 104億8100万
2012年3月
- 環境対策引当金
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- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
- -
- 客船事業関連損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -400万
- 法人税等合計
- 451億7500万
2013年3月
- 環境対策引当金
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- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 法人税等合計
- 591億3900万
2014年3月
- 環境対策引当金
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- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 法人税等合計
- 494億4200万
2015年3月
- 環境対策引当金
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- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 法人税等合計
- 1011億4300万
2016年3月
- 環境対策引当金
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- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 法人税等合計
- 560億3100万
2017年3月
- 環境対策引当金
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- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
- 78億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 法人税等合計
- 644億4000万
2018年3月
- 環境対策引当金
- 75億500万
- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
- 12億4800万
- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 法人税等合計
- 318億6800万
2019年3月
- 環境対策引当金
- 70億7700万
- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
- 6億5800万
- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 法人税等合計
- 81億3100万
2020年3月
- 環境対策引当金
- 69億3800万
- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
- 2億5800万
- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 法人税等合計
- -1741億2800万
2021年3月
- 環境対策引当金
- 71億3200万
- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 法人税等合計
- -73億9200万
2022年3月
- 環境対策引当金
- 70億8800万
- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 法人税等合計
- 659億100万
2023年3月
- 環境対策引当金
- 72億3800万
- 減損損失 - インダストリー＆社会基盤
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- 客船事業関連損失
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 法人税等合計
- 31億9000万