7011 三菱重工業

時価

4兆4565億円

PER 予

19.3倍

2010年以降

赤字-100.71倍
（2010-2024年）

1.98倍

2010年以降

0.53-2.17倍
（2010-2024年）

1.67%

ROE 予

10.25%

ROA 予

3.68%

環境対策引当金、減損損失 - インダストリー＆社会基盤、客船事業関連損失他1件

【期間】

通期

年度	環境対策引当金		減損損失 - インダストリー＆社会基盤		客船事業関連損失		持分法の適用範囲の変動
2017/03	-		-		78.3億		-
2018/03	75.1億		12.5億		-		-
2019/03	70.8億	-5.7%	6.58億	-47.3%	-		-
2020/03	69.4億	-2%	2.58億	-60.8%	-		-
2021/03	71.3億	+2.8%	-		-		-
2022/03	70.9億	-0.6%	-		-		-
2023/03	72.4億	+2.1%	-		-		-

2017年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - インダストリー＆社会基盤: -
客船事業関連損失: 78億2900万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

環境対策引当金: 75億500万
減損損失 - インダストリー＆社会基盤: 12億4800万
客船事業関連損失: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

環境対策引当金: 70億7700万
減損損失 - インダストリー＆社会基盤: 6億5800万
客船事業関連損失: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

環境対策引当金: 69億3800万
減損損失 - インダストリー＆社会基盤: 2億5800万
客船事業関連損失: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

環境対策引当金: 71億3200万
減損損失 - インダストリー＆社会基盤: -
客船事業関連損失: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

環境対策引当金: 70億8800万
減損損失 - インダストリー＆社会基盤: -
客船事業関連損失: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

環境対策引当金: 72億3800万
減損損失 - インダストリー＆社会基盤: -
客船事業関連損失: -
持分法の適用範囲の変動: -