三菱重工業(7011)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 468億100万
- 2009年3月31日 +17.24%
- 548億6800万
- 2009年12月31日 -23.83%
- 417億9200万
- 2010年3月31日 +46.26%
- 611億2500万
- 2010年6月30日 -82.84%
- 104億9200万
- 2010年9月30日 +142.07%
- 253億9800万
- 2010年12月31日 +67.46%
- 425億3200万
- 2011年3月31日 +38.51%
- 589億1200万
- 2011年6月30日 -84.73%
- 89億9500万
- 2011年9月30日 +134.09%
- 210億5600万
- 2011年12月31日 +56.44%
- 329億4000万
- 2012年3月31日 +48.62%
- 489億5400万
- 2012年6月30日 -79.26%
- 101億5400万
- 2012年9月30日 +123.63%
- 227億700万
- 2012年12月31日 +58.29%
- 359億4400万
- 2013年3月31日 +57.29%
- 565億3700万
- 2013年6月30日 -79.48%
- 116億100万
- 2013年9月30日 +135.13%
- 272億7800万
- 2013年12月31日 +56.35%
- 426億4900万
- 2014年3月31日 +51.52%
- 646億2200万
- 2014年6月30日 -77.23%
- 147億1200万
- 2014年9月30日 +122.57%
- 327億4400万
- 2014年12月31日 +58.75%
- 519億8200万
- 2015年3月31日 +49.17%
- 775億4000万
- 2015年6月30日 -80.76%
- 149億2100万
- 2015年9月30日 +147.63%
- 369億4900万
- 2015年12月31日 +55.89%
- 576億
- 2016年3月31日 +54.57%
- 890億3000万
- 2016年6月30日 -78.45%
- 191億8800万
- 2016年9月30日 +126.75%
- 435億800万
- 2016年12月31日 +55.32%
- 675億7700万
- 2017年3月31日 +57.94%
- 1067億2900万
- 2017年6月30日 -78.33%
- 231億2300万
- 2017年9月30日 +93.87%
- 448億2800万
- 2017年12月31日 +74.17%
- 780億7500万
- 2018年3月31日 +46.69%
- 1145億3100万
個別
- 2008年3月31日
- 442億4400万
- 2009年3月31日 +5.86%
- 468億3500万
- 2010年3月31日 -3.24%
- 453億1900万
- 2011年3月31日 +10.52%
- 500億8800万
- 2012年3月31日 -15.81%
- 421億6700万
- 2013年3月31日 +12.16%
- 472億9300万
- 2014年3月31日 -16.76%
- 393億6900万
- 2015年3月31日 -44.55%
- 218億2900万
- 2016年3月31日 +62.77%
- 355億3000万
- 2017年3月31日 -35.84%
- 227億9500万
- 2018年3月31日 -10.78%
- 203億3700万
- 2019年3月31日 -9.89%
- 183億2600万
- 2020年3月31日 +53.59%
- 281億4600万
- 2021年3月31日 -7.68%
- 259億8500万
- 2022年3月31日 +30.01%
- 337億8300万
- 2023年3月31日 +50.12%
- 507億1600万
- 2024年3月31日 -0.25%
- 505億9100万
- 2025年3月31日 -3.38%
- 488億8300万
- 2026年3月31日 +17.98%
- 576億7000万
有報情報
- #1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれないデータセンター&エネルギーマネジメント事業等の成長分野に関する事業やアセットビジネス等が含まれる。2026/06/24 11:49
2.「全社又は消去」の区分は、報告セグメントに含まれない収益及び費用を含んでいる。具体的には、全社基盤的な研究開発費や社全体の事業に係る株式からの配当等が含まれる。
3.セグメント利益は、事業利益で表示している。 - #2 注記事項-政府補助金、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループが受領した政府補助金は主に研究開発活動に係るものである。2026/06/24 11:49
前連結会計年度及び当連結会計年度において計上した政府補助金は、それぞれ10,633百万円及び18,294百万円であり、主に研究開発費の発生に応じて費用を控除するが、一部は収益を繰延べたうえ、その他の収益にて認識している。 - #3 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 販売費及び一般管理費の内訳は以下のとおりである。2026/06/24 11:49
(注)当社グループでは、研究開発費は販売費及び一般管理費に認識している。(単位:百万円) 従業員給付費用 222,791 239,050 研究開発費(注) 67,968 80,166 引合費用 52,434 55,474 - #4 研究開発活動
- 6【研究開発活動】2026/06/24 11:49
当社グループ(当社及び連結子会社)は、各製品の競争力強化や今後の事業拡大につながる研究開発を推進している。各セグメント等の主な研究開発の状況及び費用は次のとおりであり、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は総額で289,078百万円である。なお、この中には受託研究等の費用208,911百万円が含まれている。
(1)エナジー - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ①資金需要の主な内容2026/06/24 11:49
当社グループの資金需要は、営業活動については、生産活動に必要な運転資金(材料・外注費及び人件費等)、受注獲得のための引合費用等の販売費、製品競争力強化・ものづくり力強化及び新規事業立ち上げに資するための研究開発費が主な内容である。投資活動については、事業伸長・生産性向上及び新規事業立ち上げを目的とした設備投資並びに事業遂行に関連した投資有価証券の取得が主な内容である。
今後、成長分野を中心に必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。