7011 三菱重工業

7011
2024/04/26
時価
4兆5409億円
PER 予
23.81倍
2010年以降
赤字-100.71倍
(2010-2023年)
PBR
2.36倍
2010年以降
0.53-1.66倍
(2010-2023年)
配当 予
1.19%
ROE 予
9.91%
ROA 予
3.16%
資料
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研究開発費

【期間】

連結

2008年3月31日
468億100万
2009年3月31日 +17.24%
548億6800万
2010年3月31日 +11.4%
611億2500万
2011年3月31日 -3.62%
589億1200万
2012年3月31日 -16.9%
489億5400万
2013年3月31日 +15.49%
565億3700万
2014年3月31日 +14.3%
646億2200万
2015年3月31日 +19.99%
775億4000万
2016年3月31日 +14.82%
890億3000万
2017年3月31日 +19.88%
1067億2900万
2018年3月31日 +7.31%
1145億3100万

個別

2008年3月31日
442億4400万
2009年3月31日 +5.86%
468億3500万
2010年3月31日 -3.24%
453億1900万
2011年3月31日 +10.52%
500億8800万
2012年3月31日 -15.81%
421億6700万
2013年3月31日 +12.16%
472億9300万
2014年3月31日 -16.76%
393億6900万
2015年3月31日 -44.55%
218億2900万
2016年3月31日 +62.77%
355億3000万
2017年3月31日 -35.84%
227億9500万
2018年3月31日 -10.78%
203億3700万
2019年3月31日 -9.89%
183億2600万
2020年3月31日 +53.59%
281億4600万
2021年3月31日 -7.68%
259億8500万
2022年3月31日 +30.01%
337億8300万
2023年3月31日 +50.12%
507億1600万

有報情報

#1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注)1.「全社又は消去」の区分は、報告セグメントに含まれない収益及び費用を含んでいる。具体的には、保有資産の活用・処分による収入等や全社基盤的な研究開発費、社全体の事業に係る株式からの配当等が含まれる。
2.セグメント利益は、事業利益で表示している。
2023/06/29 13:52
#2 注記事項-政府補助金、連結財務諸表(IFRS)(連結)
当社グループが受領した政府補助金は主に研究開発活動に係るものである。
前連結会計年度及び当連結会計年度において計上した政府補助金は、それぞれ9,875百万円及び37,467百万円であり、主に研究開発費の発生に応じて費用を控除するが、一部は収益を繰延べたうえ、その他の収益にて認識している。
2023/06/29 13:52
#3 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
販売費及び一般管理費の内訳は以下のとおりである。
(単位:百万円)
従業員給付費用221,313238,693
研究開発費(注)72,06675,290
引合費用50,61453,042
(注)当社グループでは、研究開発費は販売費及び一般管理費に認識している。
2023/06/29 13:52
#4 研究開発活動
当社グループ(当社及び連結子会社)は、各製品の競争力強化や今後の事業拡大に繋がる研究開発を推進している。
各セグメント等の主な研究開発の状況及び費用は次のとおりであり、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は総額で127,448百万円である。なお、この中には受託研究等の費用52,158百万円が含まれている。
(1) エナジー
2023/06/29 13:52
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
ア.資金需要の主な内容
当社グループの資金需要は、営業活動については、生産活動に必要な運転資金(材料・外注費及び人件費等)、受注獲得のための引合費用等の販売費、製品競争力強化・ものづくり力強化及び新規事業立上げに資するための研究開発費が主な内容である。投資活動については、事業伸長・生産性向上及び新規事業立上げを目的とした設備投資並びに事業遂行に関連した投資有価証券の取得が主な内容である。
今後、成長分野を中心に必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。
2023/06/29 13:52